REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞 金融・市場ユニット、市場グループの大竹啓史です。

今回のテーマは「共働き夫婦のお金」です。夫婦それぞれが働く「共働き家庭」は年々増えています。共働き世帯の数は2023年で1278万と、ここ20年で約3割増加し、専業主婦世帯の約517万のほぼ2.5倍に達しました。ただし妻が出産すると以前と同じペースで働けるとは限らず、収入が大きく変わる可能性があります。

子どもが生まれた場合、妻の出産後の働き方で妻の年収と将来もらう年金収入を合わせた生涯収入がどう変わるかについて、東京都の有識者会議「東京くらし方会議」が試算を示しています。妻が年収440万円の会社員で31歳のときに出産するという前提で、働き方は①育児休業取得後に同じ職場に復帰する継続就労型②退職し10年後に年収300万円で働く再就職型③退職し10年後に年収100万円で働くパート再就職型――の3つです。生涯年収は手取りベースで①が約2億5500万円、②が1億2700万円、③が8500万円になります。

収入面では①の継続就労型が最も有利ですが、妻が出産前と同じ働き方をするには夫の協力も重要になってきます。男性の育児休業取得率は女性に比べ低い水準にとどまっています。ベネッセコーポレーションが今年3月にまとめた調査で全国の父母約2000人に「父親の育休取得促進への必要条件」を母親と父親それぞれに聞いたところ、「男性が家事育児への主体的な姿勢・意志をもつこと」と回答した割合が母親で4割強と、父親の約2割を大きく上回りました。もちろん夫婦の働き方、家事・育児の分担の仕方は家庭で様々です。ただ、夫側は自分のかかわり方を一度振り返るのもいいかもしれないと番組では話し合いました。

番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は2007年です。この年はアメリカでサブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）問題が発生し、翌年の世界金融危機を招きます。国内では参院選で自民党が大敗する一方で民主党が第1党になり、のちの民主党政権誕生につながっていくなど、激動の始まりの年といえます。大竹にとっては息子が誕生し、育児・家事に自分がどうかかわるのかを考え始めた年。「『週末に必ずスポーツジムに行く』といった自分の生活習慣を変えることが必要。そう気づくまで時間がかかった」と話すと、REINAさんは「番組前半のお話は自分の経験も影響しているんですね」と笑っていました。

なお今回の「共働き夫婦のお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■年収の壁超え、生涯手取り増やす 厚生年金加入で大差

■「年収の壁」賃上げで低く 人手不足、パートも能力給

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集委員の大口克人です。

今回のテーマは「SNS投資詐欺の防止策」です。最近、SNSを使った投資詐欺やロマンス詐欺が急増しており、昨年の被害額は2つ合わせて455億円と、特殊詐欺（いわゆるオレオレ詐欺）の441億円をも上回りました。

問題なのはFacebookやInstagramなどの広告やGoogle検索で表示される広告の中で、前沢友作さんや堀江貴文さん、池上彰さんなど著名人の写真を勝手に使い、本人になりすまして投資勧誘を行う詐欺広告です。「この3銘柄は必ず200％急騰する」といったコピーで目を引き、LINEグループでの「勉強会」なるものに勧誘しては、FXや実在しないファンドへ投資させるもので、先週も東京都内の70代男性が1億4000万円、栃木の60代女性が1億2300万円をだまし取られたと報じられました。政府もこれを問題視しており、岸田首相は「犯罪者を確実に検挙するため、総合的なプランを6月めどに策定する」と表明しています。

これらは「手口が巧妙でついだまされてしまう」といわれますが、実は手口はワンパターンで、よく見ればずさんな点も多くあります。例えば「勉強会」のやり取りでは「日株急騰推奨株」「今日の日経株式市場を振り返りましょう」など、日本人ならまず使わない表現が出てきます（「上がる日本株」とか「今日の日本株市場」ですよね）。AI（人工知能）を使って前沢友作さんが話しているように合成したフェイク動画では「こんにちは。私、ゼンザクユウサは」などと言っています。そこで番組では「他のSNSからLINEに誘導されたら警戒」「変な日本語を見たら引き返そう」「SNSで知りあった人が突然お金の話を始めたら要注意」など、7つ以上の防止策を解説しました。

番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は2005年を取り上げました。この年はライブドアと楽天がテレビ局の株を大量取得したことが判明した年で、これが翌年のライブドア・ショックにつながります。みずほ証券のジェイコム株大量誤発注事件もこの年です。REINAさんは「私は高校生でしたが、父と妹と3人で来日して愛知万博に行ったのを覚えています」と話していました。大口は当時『日経ゼロワン』というパソコン・デジタル雑誌の編集長で、印刷所の締め切りに間に合わないので会社にキャンプ用の簡易ベッドを持ち込み、寝泊まりしながら作業していた思い出を語りました。ただREINAさんは既に現物を見たことがない世代のようで、「パソコン雑誌って何ですか？」と聞かれ、大口がショックを受ける場面もありました。

なお今回の「SNS投資詐欺」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■SNSなりすまし、メタほぼ無回答 自民「広告停止を」

■首相、SNS投資詐欺「対策プランを6月めどに策定」

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の岸田幸子です。

今回のテーマは「相続の最新事情と制度改正」です。相続は人生で何度も経験するものではないため、自分事として捉えにくいという人は多いのではないでしょうか。いざ相続が発生した時に慌てたり、余計な税金を取られたりしないよう、事前の準備が肝心です。

相続税の節税策として、これまで多くの人に使われてきたのが「暦年贈与」です。1年に110万円までの贈与であれば、基礎控除の範囲内で贈与税が非課税になります。生前に子や孫に財産を渡すことで遺産を減らせば、相続税も節税できます。ただ、この暦年贈与の制度が2024年から変わり、使い勝手が悪くなってしまいました。今後は「相続時精算課税制度」を活用するのが対策となりますが、この制度にも使う上での注意点があります。番組では、財産を渡す相手ごとの最善策について紹介しました。

番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は2008年を取り上げました。この年はアメリカでサブプライムローン（低所得者向けの住宅ローン）が焦げ付いたことなどから投資銀行のリーマン・ブラザーズが経営破綻し、連鎖的に世界金融危機が発生した年でした。

REINAさんは当時、アメリカの大学に通っていたそうで、「大きなニュースが毎日発生し、パニック状態だったのを鮮明に覚えている」と振り返っていました。岸田はこの年は入社3年目で、名古屋支社で愛知県警の捜査1課を担当していました。事件記者の一日について話したところ、かなり体力勝負な仕事内容にREINAさんも驚いた様子でした。

なお今回の相続や贈与について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■相続税、課税割合1割に迫る 対象は土地から現預金へ

■相続税対策、24年に改正 「精算課税」に新非課税枠

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸です。

今回のテーマは「不動産の登記」です。この4月からは相続登記が義務化されました。不動産を持っていない人には「登記」という制度はなじみが薄いと思います。ただ将来、親から不動産を相続する可能性がある、という人は意外と多いかもしれません。この手続きは専門家である司法書士に依頼する人が多いのですが、場合によっては自分で申請することもできます。

不動産の登記は、家を買ったり売ったりする時などに、その不動産が誰のものかを明確にし、法的な根拠を持たせるための手続きです。登記によって不動産の所有者が決まり、所有者は自由に不動産の利用や売却ができるようになります。

相続が発生したときも、不動産の所有者が変わるため登記をすることになります。相続登記は今年4月1日以降は、相続の発生を知った日から3年以内にする必要があります。引っ越しなどで不動産の所有者の住所が変わった場合も、2026年4月から2年以内の登記が義務化されます。こちらの住所変更の登記は相続に比べると比較的簡単です。そこで番組では、宮田が実際に自分の所有する不動産の住所変更登記をした際の経験談をご紹介しました。

番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は、今回は1985年です。この年は日本だけでなく世界経済に大きな影響を及ぼした「プラザ合意」が9月にあり、合意前に1ドル=240円程度だった為替相場は1日で20円も円高になるなど、急激な円高・ドル安が進みました。そして日本は「バブル経済」の時代へとまっしぐらに進んでいきます。宮田はこの年、理想に燃えて大学に入学したはずでしたが、「実際には大学4年間、ほとんど勉強しなかった」と白状します。REINAさんは「えっ、意外。宮田さんってまじめそうな印象なのに」と、ちょっと驚いた様子でした。

なお今回の不動産の相続や住所変更時の登記について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■相続不動産、登記変更忘れず 4月義務化で過料10万円も

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は動画「マッスルマネー」でもおなじみ、日本経済新聞の露口一郎です。

今回のテーマは「新社会人とお金」です。4月から新社会人になった人は多いでしょう。期待に胸を膨らませる一方、不安を感じている人もいるのではないでしょうか。社会人の第一歩は何といっても経済的な自立です。そこで若い世代が知っておくべき貯蓄と運用のポイントについて学びましょう。

通常、社会人になると学生時代より収入は増えます。ただし、漫然と使っていてはお金はたまりません。人が一生に使うお金はおよそ3億円といわれます。将来必要になるのが分かっている人生の3大資金（住宅資金、教育資金、老後資金）についても、若いうちから備えておいて損はありません。

では、お金を確実にためるにはどうすればいいのでしょうか。それは給与が振り込まれたら、あらかじめ設定した金額を天引きなどで「先取り」し、残りで生活することです。生活費を普通に使って残ったら貯蓄に充てる方法もありますが、これだと使いすぎてしまってなかなかたまりません。「節約は恥ずかしいことではなく、やって当たり前」と思う覚悟も必要です。

ここで注意したいのは、給与から天引きする額をいくらに設定するかです。家賃や食費などの生活費を考慮に入れて設定しますが、上限まで貯蓄に回すのではなく、少し余裕をみることをお勧めします。生活費は冠婚葬祭や友達との急な旅行などで突然増えることがあるからです。REINAさんも「実は私の家でも洗濯機が壊れて、予想外の出費になりました」と話していました。

番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は、今回は1993年です。この年はJリーグの開幕もあってサッカーが爆発的人気となり、あの「ドーハの悲劇」もこの年でした。経済は不況色が濃くなり、冷夏によるコメ不作で「平成の米騒動」も起こりました。タイ米が普通に食卓に上っていたことにREINAさんは驚いた様子。一方、露口は「今でこそお金のため方を語っているが、当時自分は入社1年目でマネーリテラシーはゼロ。もっとしっかり積み立てをして、ついでに筋肉も鍛えておけばよかった」と後悔することしきりでした。

なお今回の「新社会人の貯蓄」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■新NISAにiDeCo併用 節税効果で増やせる積立額

■先取り貯蓄、手取りの2割 新社会人はまず生活費3カ月分

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「テンバガーを発掘するノウハウ」です。テンバガーとは、株価が買値の10倍以上に上昇した大化け銘柄を指す米ウォール街の用語です。大化け株を持ち続けて含み益が膨らむと、非課税投資期間が無期限になった新NISA（少額投資非課税制度）の恩恵も大きくなります。

実は「10倍株投資」は中野目編集長が講演などでよく話すテーマ。「日本株市場は意外にテンバガーが生まれやすい所なんです」と指摘し、東証上場銘柄の実に27%が、リーマン・ショック以降に一度はテンバガーになったことがあるというデータを明かします。これにはREINAさんも驚いた様子です。

では、テンバガー候補を見つけるにはどうすればいいのでしょうか。それには過去にテンバガーになった銘柄の特色をつかむことです。中野目編集長は「5年以上保有」「2倍時点で買う」「メガトレンドや時価総額に注目」など、様々な特色を解説していきます。REINAさんも「今日のお話は夢があるだけでなく、具体的で参考になりました」と感想を述べていました。

番組後半は新コーナー「Playback〜思い出のあの年」で、今回は1995年です。この年は1月に阪神大震災、3月に地下鉄サリン事件が起き、世の中が騒然とした年でした。当時、土木技術者向けの専門情報誌「日経コンストラクション」の記者だった中野目編集長は震災後に現地に入り、苦労しながら被災現場を取材して回ったそうです。金融界では高金利で知られた信用組合などの取り付け騒ぎや経営破綻が相次ぎ、バブル崩壊後の経済の混迷にも拍車がかかりました。

一方、この年にはマイクロソフトが新OSの「Windows95」を発売。それをきっかけに世界でパソコンとインターネットが普及し、IT革命による新しい時代の幕が開きました。当時、7歳だったREINAさんもアメリカでの新OS発売時の様子を記憶していて、「新時代の息吹を感じた」と語っていました。

なお今回の「10倍株投資」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■10倍株のホープが見つかる プロが選んだ5大テーマ

■新NISAの利点が生きる 投資信託・ETFで成長株投資

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の島谷英明です。

今回のテーマは「肥満症薬とそのマーケット」です。副作用が軽いとされる新しい肥満症薬がアメリカを中心に急速に普及しています。2030年には世界で11兆円市場に拡大すると予測され、開発競争が熱を帯びています。半導体やAI（人工知能）に並ぶ巨大な投資テーマとの指摘もあるほどです。

先行しているのがデンマークの製薬大手であるノボノルディスクです。2021年に「ウゴービ」という肥満症薬をアメリカで実用化しました。23年には、米イーライ・リリーの肥満症薬「ゼプバウンド」が米食品医薬品局（FDA）から承認されました。両社の薬は、飲み薬ではなく、比較的痛みが少ないとされる皮下注射で効果を得られ、従来の治療薬に比べて副作用が軽いことなどから人気が急拡大しています。日本国内でも2月に、ウゴービが発売されています。

両社とも肥満症薬の売れ行き好調をてこに業績を伸ばし、株価も上昇しています。ノボノルディスクの時価総額は足元で6000億ドル（約88兆円）前後、イーライ・リリーも7000億ドル前後で、米巨大テックの7銘柄「マグニフィセント・セブン」の一角であるテスラを上回っています。

日本では中外製薬が経口薬「オルフォルグリプロン」を創製し、イーライ・リリーに譲渡して進行中の最終段階の治験結果に注目が集まっており、株価への影響という視点でも目が離せません。

番組後半は新コーナーの「Playback〜思い出のあの年」で、今回は1999年です。この年は株式売買委託手数料が完全に自由化され、格安の手数料を売りにするインターネット証券会社が相次いで営業を始めた年で、「株式投資の民主化元年」ととらえられます。今年、新しい少額投資非課税制度（NISA）が始まり、個人投資家の資産運用の環境整備はさらに進んでいます。ただREINAさんが「投資ブームともいえる状況の中では詐欺事件も起きており、リスクの認識など課題もまだまだありますよね」と話していたように、金融リテラシーを上げていく取り組みにはさらに力を入れていく必要がありそうです。

なお今回の「肥満症薬」など今年の株式市場の投資テーマにについて、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■2024年はイノベーションで株価が上がる

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太編集委員です。

今回のテーマは「大人気の外貨資産投資、リスクをしっかり点検」です。2024年1月から新しい少額投資非課税制度（NISA）がスタートしました。投資先として予想以上の人気を集めているのが、米国株投資信託に代表される外貨資産です。

番組では、新NISAの投資先に外貨資産を選ぶ人が増えている理由について、ここ数年の歴史的な円安が大きく影響していることを確認。その上で投資する際のリスクについて学びました。特に最近は、インド株をはじめとする新興国への投資が拡大しているとして、投資先を正しく理解することの重要性も議論しました。

新興国への投資は、世界経済の好調が続けば大きな利益を得られる半面、景気が急速に悪化すれば、真っ先に売られやすいという特徴があります。だからこそ、自分の投資先についてしっかり学んでおくことが肝要です。REINAさんも「確かにインド企業といっても、具体的な名前がすぐには浮かんできませんね」と話し、投資先を理解することの大切さを再認識したようです。

後半の新コーナー「Playback〜思い出のあの年」は1997年がテーマでした。毎回、過去のある1年を取り上げ、その年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合うコーナーですが、この年には国内外の金融市場が大きく揺れ動く出来事がありました。国内では大手金融機関が相次いで破綻した「金融危機」、そしてアジアの新興国では通貨が連鎖的に急落する「アジア通貨危機」が起こっています。

当時、週刊誌「日経ビジネス」の金融担当記者だった小栗編集委員は、「この2つのニュースに取材で接したことが、金融やマーケットの専門記者を目指すきっかけになった」と振り返りました。REINAさんも「8歳だったのであまり鮮明な記憶はありませんが、大変な年だったと両親から聞きました」と話し、当時への想像を膨らませていました。

なお今回の「外貨資産投資のリスク」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■円相場、波乱要因が山積 新NISAや訪日客も影響

■新NISAで人気過熱 最高値のインド株はまだ買える？

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループ・マネーのまなび編集長の大竹啓史です。

今回のテーマは「子どもの大学進学、海外だといくらかかる」です。ここ数年、帰国子女だけでなく日本で生まれ育った高校生でも海外の有力大学に進学するケースが多くなっているそうです。留学先で最も多いのはアメリカで、文部科学省の調査では20年時点で約1万人が留学しています。次いで中国、台湾と続きます。イギリスやオーストラリアは4位と5位で、上位5カ国・地域をみると英語圏の人気が高くなっているのが分かります。

ただし学費は高く、ある調査によると、アメリカの大学の年間授業料などの学費は円換算で120万〜840万円程度、生活費などは年70万〜150万円程度です。名門私立大学はさらに高くなりやすく、ニューヨークのコロンビア大では授業料などが年980万円、寮費などは240万円で計1220万円に達します（1ドル=143円で換算）。日本の大学なら授業料など在学費が年150万円ほど（日本政策金融公庫調べ）なので、英語圏の有力大学に進学するなら費用をかなり早くから準備する必要が出てきます。

対策としては貯蓄を早めに始めることと、円建てではなく外貨の積立定期預金を使うのが一案です。円預金に比べ金利が高いことが多く、進学時に円安になっていても外貨換算の金額が目減りりするリスクを避けられるためです。現地で使うことを考えると、国内で開いた外貨預金口座から引き落とせる金融機関を選ぶと便利です。

自己資金だけで不足する場合は、返済不要の給付型奨学金を優先して利用するのが選択肢です。国や自治体だけでなく、民間にも例えばユニクロの創業者である柳井さんの「柳井正財団」や「笹川平和財団」などがあります。また可能なら祖父母に頼る手も。祖父母などが教育資金を一括贈与すると、一定の条件で受け取る人1人当たり1500万円まで非課税になる制度があります。

番組後半は今回からの新コーナー「Playback〜思い出のあの年」をお届けします。毎回、過去のある1年を取り上げ、その年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合うコーナーです。初回は1990年です。国際ニュースとしてはイラクのクウェート侵攻による湾岸危機の年、国内では前年に史上最高値を付けた株式相場が日銀の急ピッチの金融引き締めなどをきっかけに下落に転じ、バブル崩壊が始まった年であることなどを話し合いました。また大竹編集長にとっては社会人1年目の年。新人として配属された日経新聞編集局国際部（当時）での働き方を話すと、REINAさんは「ネットが普及した現在とはまったく違いますね」と非常に興味深そうでした。

なお今回の「子育てとお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■共働き、配偶者の万一に備え 遺族年金で夫婦の差大きく

■子どものケガ、公的支援厚く 賠償責任保険の加入確認

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの大賀智子です。

今回のテーマは「震災時のお金の支援策」です。元日から大きな被害をもたらした能登半島地震の被災地では、生活再建に向けた動きが一歩一歩進んでいます。大地震で被災した時に差し伸べられるお金に関する官民の支援は、いざというときに備えて誰もが知っておきたい知識です。

能登半島地震では、発災から間もなく確定申告のシーズンが始まってしまいました。でも主な被災地では期限が延長されており、2024年3月15日までに申告・納税する必要はありません。また、通常は24年の所得が対象となる所得税や住民税の軽減策を、特別に23年の所得にかかる税金でも利用できるよう法律が整えられました。ほかにも様々な公的支援策が用意されています。番組では被災からの段階を追って支援策をまとめます。

地震が原因の被害は、住宅の火災保険では補償されません。地震保険に加入していれば、比較的早く保険金を受け取れます。住宅が倒壊しても、基本的に住宅ローン返済は続くのですが、阪神大震災や東日本大震災など度々の大きな震災を経て、銀行は柔軟に返済相談に乗る態勢を整えてきています。こうした取り組みについても紹介します。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本の生食文化」について語り合いました。REINAさんは「魚や鳥の刺し身、卵かけごはんなど、生で食べる日本の習慣に最初は驚いた」と振り返ります。日本の生食文化の歴史は古く、魚をおいしく生で食べる技術は時とともに磨かれてきました。最近は流通の進化で、産地から遠い地域でも楽しめる生食メニューが広がっています。能登半島地震の被災地も魚がおいしい地域です。REINAさんと一緒に生で食材を楽しむ日本の文化を見直すことが、復興支援につながるかもしれません。

なお今回の「震災時のお金の支援策」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■被災住宅の支援策 修理費を給付、ローン猶予も

■マンション管理組合の地震保険、共用部の付帯率まだ5割

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「大型株か中小型株か」です。新NISA（少額投資非課税制度）も始まり、成長投資枠で初めて日本株を買ってみようかという人もいるでしょう。今回はその際の銘柄選びの軸の一つとして、企業の規模（時価総額）に注目します。

実は、大型株・中型株・小型株に明確な定義はありません。時価総額や流動性を基にした東京証券取引所の区分はありますが、全ての投資家がそれを知っているわけではなく、「大型株は時価総額が1兆円以上の有名企業」など、もっとざっくりと認識している人が多いでしょう。番組ではまず投資家のこの共通認識や、それぞれの値動きの特徴、代表的な銘柄を解説しました。

また世間では「大型株か中小型株か」と言われるけれど、日本株の約9割は小型株なので、実は「上位500銘柄の大・中型株か、それ以外の小型株か」の方が実態に近いという話や、日本の大型株でもアメリカの企業の巨大さに比べると中小型株に見えるという話も出ました。例えばマイクロソフトとアップルの2社の時価総額だけでも、東証全銘柄の時価総額といい勝負になります。つまり初心者が日本の大型株投資から始めても、まだ成長余地はあるとも言えるわけです。一方「ダイヤの原石が眠っている」とされ、うまく行けば100倍以上の値上がりもある小型株市場の面白さや難しさ、銘柄選びのコツについても解説しました。

番組後半の「REINAのFunny Japan」のテーマは「漢字の読みの難しさ」でした。REINAさんの友人いわく、「右という字は右折、右辺などほとんどの場合『う』と読むのに、左右という時だけ『ゆう』になる。外国人は覚えるのに苦労する」。確かに「ゆう」と読むのは他に「座右（の銘）」くらいでしょうか。他にも、同音異義語や知らなければ絶対読めない地名など、漢字の難しさを語る例は多くあります。ただ「ポジティブにとらえれば、日本語ってすごく豊かで面白い」（REINAさん）とも言えるわけです。ちょっとした漢字豆知識、聞いてみませんか。

なお今回の「大型株か中小型株か」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■物色のシフトに注目 中小型株とIPO株に的を絞る

■日本の小型株の魅力を掘り起こす

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループの宮田佳幸です。

今回のテーマは「賃貸住宅選びのコツ」です。2〜3月は大学入学や就職、転勤などを控えて賃貸住宅を探す人が多くなるシーズンです。賃貸住宅の供給も増えます。一方で、賃貸住宅の家賃はかなり値上がりしています。家賃の負担をできるだけ抑えるにはどうしたらいいでしょうか。

一般的に賃貸住宅は、まず最寄り駅がどこか、そして駅までの所要時間がどれくらいか、という立地条件で賃料相場がほぼ決まり、生活と交通の利便性がいいほど高くなります。逆に最寄り駅までの所要時間がかかることなどを許容できるなら、家賃を抑えることは可能です。さらに、立地条件が同じでも、築年数や、物件の設備の違いなどで家賃に大きな差が出ることもあります。たとえば「オートロック」があるかないか、鉄筋コンクリート造か木造か、などの違いは家賃に大きく影響します。自分にとって優先順位の低い部分でうまく妥協できれば、年間で20〜30万円も家賃を下げられることもあるのです。

契約時に支払う敷金や礼金、仲介手数料、契約更新時の更新料、などにも注意しましょう。最近では契約時に連帯保証人を立てる代わりに保証会社と契約し、保証料を支払うことが必須の物件も多くなっています。番組では、賃貸住宅を探す際に注意すべき「おとり物件」についても解説しています。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「小売店のポリ袋」について語り合いました。REINAさんは「日本では高級なスーパーほど、レジ袋を断っても店員が豆腐のパックをわざわざポリ袋に入れようとするなど、過剰包装になりがちな印象」と言います。宮田が「子どものころは豆腐屋さんが自転車で豆腐を売りに来て、買うときは家から鍋やボウルを持っていき、そこに豆腐を入れてもらっていた」と、自然にエコ活動ができていた昔の思い出話を披露すると、REINAさんはちょっと驚いた様子でした。

なお今回の「賃貸住宅選びのコツ」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■賃貸住宅、家賃抑える オートロックなし・築5年以上…

■賃貸住宅探しの基本 家賃は手取りの3割まで

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「ポイント"改悪"の傾向と対策」です。買い物のおまけであるポイントの付与条件や還元率などのルールはしばしば変わります。最近の主な変更点や注意すべき点を押さえましょう。

最近ルール変更で話題になったのが、ネット通販の「楽天市場」で買い物をしたときのものです。楽天モバイルで特定の料金プランを契約すると手厚くなる一方、有料のクレジットカード利用などでは不利になるといった変更がありました。ネット通販の顧客をスマホ契約に誘導する目的とみられています。

マクドナルドでは店頭で特定のポイントカードを提示した際に付与していたポイントを廃止しました。REINAさんは「朝マック」がお気に入りだそうで「マクドナルド好きには影響が大きいかも」と話します。いわゆる新電力でもポイントの還元を縮小する動きがありました。

手間を掛けずに着実にポイントを受け取るためのコツは大きく3つあります。まずは「もらう機会を逃さない」。公共料金などはなるべく還元率が高いクレジットカードで払うように設定すれば、毎月ポイントがたまります。これからの引っ越しシーズンでは「手続きを忘れないようにしたいですね」とREINAさん。最近は投資信託の積み立てでポイントがたまるサービスも増えています。

2つ目が「高額商品はちょっと頑張る」です。ポイントの還元率を気にするのは、少額の買い物では努力に見合わないことも多いですが、数万円といった支払いでは還元率の差が大きく影響します。少し時間をかけてでも、最も有利な支払い方法を検討する価値はありそうです。番組ではこういった「誰でもできて効果的なテクニック」を紹介しました。

番組後半の「REINAのFunny Japan」は「パニックになりにくい日本人」をテーマに話しました。REINAさんによれば、日本人は大地震などの災害時でも落ち着いて助けを待っていることが海外メディアなどで称賛されているそうです。アメリカではハリケーンの被害があった後に略奪が起きたり、銃声が毎日聞こえたりするような地域があったといいます。この違いは、アメリカでは「自分の身は自分で守る」という意識の強い人が多い半面、日本では「誰かが助けに来てくれる」という信頼感があり、冷静に皆で助け合った方が早く復興できると分かっているからでは、という意見で一致しました。

なお今回の「ポイント“改悪”の傾向と対策」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■NISAの投信積み立て クレジットカードでお得に

■ポイント獲得、効率上げる 銀行・スマホ利用で上乗せ

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループの手塚愛実です。

今回のテーマは「投資の確定申告」です。2023年に株式や投信などの売買をした人に役立つ投資と税金の関係について解説します。

証券会社では、NISA（少額投資非課税制度）口座を除けば多くの人は「源泉徴収あり」の特定口座で運用しているので、株式や投信の売却益や配当、分配金から約20％の税金が自動的に差し引かれています。すべての口座がプラスであれば、確定申告の必要はありません。では、A証券の口座はプラスでもB証券の口座は大きくマイナスだったというケースはどうでしょうか。この場合、確定申告をすればA証券の口座で源泉徴収された税金が戻ってきます。これを「損益通算」といいます。

上場株式の配当は配当所得に該当し、3つの課税方法から選択します。所得水準によっては給与所得などと合わせて課税される「総合課税」を選んだ方が、適用される税率が下がる可能性があります。

その他、外国為替証拠金（FX）取引、ビットコインなどの暗号資産、金（ゴールド）と、金融商品によって「どの所得に該当するのか」が異なります。例えばFXは雑所得に分類され、会社員や年金受給者の場合、年間の利益が20万円を超えたら確定申告が必要になります。このように投資と税金の関係は非常に複雑。証券会社や国税庁のウェブサイトをじっくり見て、正しい知識を得たいものですね。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」は「日本の住所表記」がテーマでした。欧米ではほとんどの場合「番地＋通りの名前」で住所を表示しますが、日本の住所表記に通り名はめったにありません。REINAさんによると、日本に来た欧米の人からは「わかりづらい、混乱する」といった声が聞こえるそうです。

日本は明治時代に「地番表示」を導入し、土地一筆ごとに番号を振りました。その後、1960年代に今の「住居表示」制度を導入し、町をブロックごとに分け、土地ではなく建物に番号をつける方式に変えました。ただ、全国一斉に導入したわけではなく、市町村によっては2つの仕組みが混在しているところがあります。こういった住所表記の不思議についてREINAさんと話し合いました。

なお今回の「投資の確定申告」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■投資の損失、確定申告で節税 利益と通算し課税減らす

■NISA、まず証券口座から 課税の有無や納税手段に違い

■所得税の節税、機会逃さず 外貨預金や株の利益確認

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「新NISAで人気化する高配当株投資のノウハウ」です。この1月から始まった新しい少額投資非課税制度（NISA）の成長投資枠では、やはり高配当株が買われています。これは新NISAの開始前から予想されていました。非課税で投資できる期間が無期限化することにより、値上がり益だけでなくインカムゲインを狙った投資が格段にやりやすくなるからです。

新NISAが始まってまだ3週間余りですが、実際に高配当株に個人投資家の物色が集中しているもようです。SBI証券が同社サイトで公表しているNISA関連のランキングを見ると、成長投資枠で買われている銘柄の上位には、日本たばこ産業や三菱UFJフィナンシャル・グループなど、高配当株の定番銘柄がずらりと並びました。

一方、高配当株人気はここ3年ほど続いている強いトレンドなので、定番銘柄は既に買われて値上がりしていて、割高感が強まっています。全体相場にも過熱感がある中、ここからうかつに手を出すと、配当は受け取れても株価の下落でトータルではマイナスとなる恐れもあるのです。それを避けるには銘柄選びに工夫が求められます。どんな工夫が必要なのか、中野目編集長が具体的な5つのポイントや、実践する上での留意点を解説しました。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では「ポケットティッシュ配り」を取り上げました。日本ではいろいろな企業が商品やサービスの販売促進策として、街角で無料でポケットティッシュを配っています。ただ、REINAさんによると欧米人は見知らぬ他人から無料で物を手渡されると警戒心を抱くため、この光景を見て一様に驚くそうです。ではなぜ日本でこうした販促手法が広がったのでしょうか。その経緯や、最近はこのティッシュ配りを目にすることが少なくなってきた背景などをひもときます。

なお今回の「新NISAで高配当株投資」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■新NISAで利点大きい高配当株 個人投資家も大注目

■スゴ腕に聞く配当株投資のコツ IR資料の意外な活用法

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の島谷英明です。

今回のテーマは「MBO急増を読み解く」です。上場企業で経営陣が自社を買収するMBO（マネジメント・バイ・アウト）が増えています。なぜ増えているのか、また上場企業を取り巻く環境や株主にとってのメリットは何なのでしょうか。

2023年に発表されたMBOによる非上場化案件は計1.4兆円と、過去最大となりました。上場企業のPBR（株価純資産倍率）1倍割れを問題視する東京証券取引所が「資本コストや株価を意識した経営」を要請し、物言う株主と呼ばれるアクティビストも株価重視の要求を強めています。こうした中で中・長期的な事業の抜本改革に取り組むには、経営の自由度が高い非上場化が得策と考える企業が増えていると考えられます。

MBOでは一般的に、足元の株価に「プレミアム」を上乗せした高い価格で株式を買い付けることが多いため、既存の株主は売却益を得られる可能性があります。MBO予備軍と考えられるのは、創業家の持ち株比率が大きく、株価が低迷している企業です。ただ、実際にMBOを実行する企業を的中させるのは至難の業で、保有している銘柄でMBOが実施されることになったら「ラッキー」と思うくらいの姿勢が良さそうです。

MBO急増に表れている企業の資本効率改善の意識は、一段と強くなっていくと見られます。年明けから騰勢を強めている日本株が持続的に上昇していくには、企業が投資対象としての魅力を高めていくことが欠かせません。REINAさんも「株価につながる企業の動きについては、今年もしっかりウオッチしていきたいと思います」と話していました。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」は「助け合い」がテーマでした。REINAさんは、日本では米国と比べて困っている人が駅や街にいても自発的に手助けすることが少ないのでは、と感じることが多いそうです。これは一体なぜなのでしょうか。一方で近年は自然災害などの際にボランティアとして自ら被災地に向かう人も増えています。こうしたことを通じて、日本人の助け合い精神について考えてみました。

なお今回の「MBO急増」と関係する、最近の日本株についての詳しい解説を知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■個人マネーは日本株へ向かう

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は「マッスルマネー」でもおなじみ、日本経済新聞の露口一郎です。

今回のテーマは「税制改正のポイント」です。2023年12月に与党は税制改正大綱をまとめました。これは新しい税制の内容や検討事項をまとめた文書で、私たちの生活にも大きく影響します。内容をよく見ると、子育て世帯への税優遇が目立ちます。政府は少子化対策を重視し、様々な施策を打ち出しています。今回最も注目されるのが、給付と税制を組み合わせた児童手当拡充と扶養控除縮小でしょう。

現在は子が中学生までの世帯に年12万円または18万円を支給していますが、10月からは対象を高校生にまで広げ、所得制限も撤廃します。一方で16歳から18歳の子がいる世帯の扶養控除は縮小します。プラスとマイナスが入り交じるので、REINAさんは「家計への影響はトータルではどうなるんでしょう？」と疑問を感じていたようです。番組では政府の試算を紹介したほか、子育て世帯に対する住宅ローン控除や住宅リフォーム控除の優遇についても解説しています。

今回の改正でもう一つ大きな話題になったのが、6月に実施される定額減税。減税額は1人当たり所得税が3万円と住民税が1万円で、配偶者や扶養親族も対象になります。住民税非課税世帯にも7万円の補助金給付があります。ただ全体的にみると今回の改正は、子育て世帯への優遇が厚い一方で、高齢者や単身世帯への配慮に乏しい面があるといえそうです。

番組後半の「REINAのFunny Japan」では、「日本の冷凍食品の充実ぶり」を取り上げました。日本はスーパーやコンビニに冷凍食品がずらりと揃っています。日本冷凍食品協会の調べでは、1人当たりの冷凍食品の年間消費量は22年に23.9kgと過去最高になり、10年前に比べて約13％増えました。アメリカでも冷凍食品の品揃えは多いそうですが、「味は明らかに日本の方がおいしいですね」（REINAさん）。ではなぜ日本で冷凍食品がこれほど進化したのか、REINAさんと一緒に考えました。

なお今回の「税制改正」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■子育て世帯、税優遇厚く 住宅・生命保険で控除拡充

■税制改正、子育て支援に注力 住宅ローンや生命保険も

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。今回は年末スペシャル企画として「2023年の金融5大ニュース」をテーマにお届けします。アメリカ出身タレントのREINAさんと一緒に金融界の1年を振り返りましょう。解説は日経マネー発行人の大口克人です（※今回は冒頭など一部に音質の悪い部分がありますが、お許しいただければ幸いです）。

番組冒頭では大口からこの番組の総再生数が310万回を超えたことや、AppleやSpotifyのリスナーからの評価が高いことが紹介されました。Spotifyから届いた年間まとめレポートにも「世界41カ国で再生された」「チャート入りしたポッドキャスターの上位10％に入った」「今年のリスナー数は＋101％、再生数は＋122％」といったうれしい数字が並んでおり、REINAさんも「これは本当にリスナーの皆さんのおかげですね」と感謝していました。

さて金融界で今年最大のニュースといえば、やはり「新NISA（少額投資非課税制度）の登場」でしょう。22年末の税制改正大綱に「NISA制度の抜本的拡充・恒久化」が盛り込まれ、24年の登場に向けて「成長投資枠では実際どの投信が買えるのか」など、具体的なことが少しずつ明らかになっていった1年でした。非課税運用期間の無期限化や非課税枠の拡大など改善点はたくさんあり、この制度をフル活用するのか「投資は怖い」と敬遠するのかで、一生の資産形成には大きな差が付くと思われます。

続く第2位は「日本株が上昇し、日経平均株価が33年ぶり高値の3万3000円台を付けたこと」。この背景には5つほどの要因が考えられますが、そのうち3つは今でも残ったままですので、24年も日本株の堅調ぶりは続く可能性があります。もちろんアメリカ市場の影響も受けますが、こちらには「大統領選挙の年に特有のアノマリー」が関係しそうです。それはどんなものでしょうか。この他の第5位までも含め、番組でご確認ください。

最後に、今年はミュージシャンの訃報が特に多かったことを取り上げ、高橋幸宏さんや坂本龍一さん、鮎川誠さん、もんたよしのりさん、大橋純子さんらの思い出を語ってエンディングとなりました。この番組では24年もマネーの正しい知識を「まじめに、面白く」解説していく予定です。

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの大賀智子です。

今回のテーマは「教育費値上げに備える」です。家計が直面する最大級の試練といえば、子供を大学に進学させる費用です。今後、もしインフレが本格化すれば、さらに負担が重くなる恐れがあります。少子化対策として多子世帯の大学無償化が打ち出されるなど、教育費は政策の柱の1つにもなっています。この試練をどう乗り越えるべきでしょうか。

教育費は住宅費、老後生活費と並んで「人生の三大支出」と言われます。大学卒業までの教育費は、すべて公立の教育機関に進学しても子供1人あたり1000万円ほどで、すべて私立に進学すれば約2500万円になります。1990年代から長く続いたデフレ下でも、大学の学費や進学準備のための教材費や塾費用は大きく値上がりしてきました。総務省が公表する消費者物価指数の統計などをみると、90年ごろに比べ現在は5〜6割、価格が高くなっています。今後もインフレとともに費用が増す可能性は大きいとみられます。

一方、大学の進学費用は、子供が生まれたときから考えれば18年の準備期間があります。準備期間の長さをインフレへの備えに生かし、新しい少額投資非課税制度（NISA）を活用することも一案です。現在は中学生までの児童手当も今後、高校生まで拡充される見通しです。こうした環境を教育費の準備にどう生かすとよいか、REINAさんと一緒に考えます。

番組後半の「REINAのFunny Japan」では、「日本のトイレ文化」について語り合いました。日本のトイレは温水洗浄便座や自動で蓋を開閉する機能、音楽を流す機能など、ハイスペックで「世界一」とも言われ、REINAさんの友人などアメリカ人からみると憧れの存在のようです。なぜ日本のトイレはこれほど進化したのでしょうか。温水洗浄便座のルーツはどこにあったのか？ トイレには「神様」がいる？……など、トイレを巡る尽きない話題の中に、日本ならではの製品開発や文化が詰まっていることが分かってきました。

なお今回の「子育てとお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■教育費の値上げ続々 大学や塾費用、家計に負担重く

■NISAで大学費用準備、15年以上で 数年後なら貯蓄

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループ・マネーのまなび編集長の大竹啓史です。

今回のテーマは「子どもの預け先と費用」です。夫婦ともに働いていて子どもがいる家庭にとって欠かせないのが、子どもを預ける先にどんなところがあって、いくらお金が必要なのかを知ることです。特に、近くに親などが住んでいない場合には保育園や託児所などが選択肢になり、公的な施設・サービスが利用できないと費用が高くなりがちです。この問題にはどう備えるといいのでしょうか。

子どもを預ける必要があるのは一般的に、子どもが生まれてから小学校高学年くらいまでです。育児休業から職場復帰し、子どもが1歳くらいから満2歳までは主に保育園が選択肢になります。満3歳から小学校入学までは預け先の選択肢に幼稚園が加わり、小学校に入ると学校などに併設される学童クラブが選択肢になります。大きく分けて、保育園には国の基準を満たして自治体の認可を得た認可保育園と、認可を得ていない認可外保育園、幼稚園は公立と私立、学童クラブも公立と民間があります。

満3歳から小学校入学までは国の幼児教育無償化の対象になるため、家計の負担は一般的に軽くなりますが、子どもが1歳くらいから満2歳までと小学校入学後は負担が増えやすくなります。まず1歳から満2歳までの費用をみると、認可保育園に入ることができれば安く済みます。例えば保育園の2歳児クラスで東京都23区の場合は月2万円強です。ただし認可保育園で自宅の最寄り駅に近いなど好立地の施設は人気が高いため、認可外に預けざるを得ないなどの「隠れ待機児童」も少なくありません。認可外を利用すると月平均3万円強という調査もあります。小学校入学後の学童クラブも公立は人気で、利用できなければ民間サービスが選択肢になり、費用もかさみます。

対策としては、子どもが生まれることが分かったら家計を見直して早めに貯蓄を始めることが大切です。自治体によっては独自の支援制度を用意しているところがあるので、居住する自治体に問い合わせるのもよさそうです。例えば東京都港区は認可外保育園の0〜5歳児を対象に、認可保育園との保育料の差額を一定の条件で助成する制度を導入しています。

番組後半の「REINAのFunny Japan」では、「学校の制服」について語り合いました。日本の学生は学生服を着るのが一般的ですが、アメリカは基本的に私服で、制服は一部の学校だけに限られるため、REINAさんは日本で制服がどう受け止められているかに関心があるようです。大竹編集長は「中高生でファッションにあまり関心のない層にとっては、制服の方が楽な面があること」「親にとっても制服の方が経済的であること」などを解説しました。一方、最近では制服を導入している学校でもルールを見直して、女子生徒がスカート以外にスラックスを選べるようにするなど多様化していることにも触れると、REINAさんは「これは時代に合ったいい変化ですね」と話していました。

なお今回の「子育てとお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■持ち家か賃貸か 働き方と教育方針が左右

■自宅改修、子育て踏まえ 対面キッチンで150万円も

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「新NISA開始前の心構え」です。いよいよ2024年1月から、新しい少額投資非課税制度（NISA）がスタートします。今回は制度が恒久化し投資枠が大幅に増えた上、非課税投資期間も無期限になるなど、個人の資産運用制度の「完成形」と言ってもいいほど使い勝手が向上しました。すぐに制度を利用したいと考えている人も多いと思います。

番組では新NISAを使った資産形成をマラソンにたとえ、NISAは長期にわたる人生のゴールまで安心してお金と付き合っていくための理想的なプラットフォームだとしました。現行制度よりかなり使い勝手の良い制度に変わるため世の中の関心は日増しに高まっていて、今や「乗り遅れないように」という雰囲気すらありますが、実は慌てて飛びつく必要はありません。きちんと「準備運動」をした上で出発しないと、むしろ途中で息切れすることにもなりかねません。資産運用にはリスクもあることを十分認識したうえで、新NISAと向き合ってほしいと思います。

番組では事前にやっておくべき2つの準備運動を挙げました。1つは、資産運用の仕組みや金融商品の知識をしっかり勉強しておくことです。新NISAに申し込んでみたけど、どんな商品にいくら投資すればいいかが分からないと、安心してお金を増やすことはできません。もう1つは、資産運用を始める前に、家計管理をきちんと身につけることです。家計管理が新NISAになぜ必要なのか、その理由については番組内で丁寧に説明していますので、ぜひ聞いてみてください。こうした心構えについて、REINAさんも「私なりに少しずつ勉強と準備を進めています」と話してくれました。

番組後半の「REINAのFunny Japan」では、日本の街角にはゴミ箱が少ないのに、なぜゴミが落ちていないかについて考えてみました。REINAさんは食べ歩きなどを楽しんでいるとき、街中になかなかゴミ箱が見つからないことに今でも慣れないそうです。一方、アメリカの友だちも日本に遊びに来ると、影響を受けてポイ捨てをしなくなると話していました。日本の学校では掃除の時間が設けられていることも関係しているかもしれません。近年は国際的にマイクロプラスチックの問題などが注目されていることもあり、ゴミに関する日本の意識が世界に広がるといいなという思いを共有しました。

なお今回の「新NISA」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■新NISAまで1カ月 投資ノウハウを総まとめ

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「ロボアド最新事情」です。日本では2017年ごろがロボアド元年とされ、現在はかなり多くのロボアドが登場して成績を競っています。ロボアドとはロボアドバイザーの略で、最初にいくつかの質問に答えると、プログラム（アルゴリズム）がその人のリスク許容度を診断して5段階程度に分類します。この後は、ポートフォリオや最適な投資信託などを提案してくれる「アドバイス型」と、商品の買い付けから運用、リバランスまで自動で任せられる「投資一任型」の2つに分かれます。

投資一任型の代表的なサービスが「ウェルスナビ」で、運用資産は既に9500億円を超えており、金融庁が公表した2020〜22年末まで3年間の累積リターンは、最も保守的な運用のコースでも20.8%、最も積極運用のコースだと28.9%という高さでした。同社を含め、多くの投資一任型は「主に国内外のETF（上場投資信託）で運用する」「1%前後の手数料がかかる」点で共通していますが、最近では日本株で積極運用する「WEALTH WING」や、運用がうまくいった時だけ手数料が発生する成果報酬型の「SUSTEN」なども登場しています。

フィデリティ証券の「ザ・ハイブリッド」も興味深く、「アドバイス担当者付きコース」を選ぶとロボアドのお任せ運用に専任のアドバイス担当者が付いて、電話で運用やライフプランなどを相談できるのです。一方、これとは全く逆のアプローチがAI（人工知能）を相場予測やリバランスに活用したロボアドで、代表的なのが「ROBOPRO」です。銅価格などの先行指標を40以上、AIに多角的に分析させることで、一般的なロボアドに比べかなりダイナミックに資産配分を入れ替えます。その結果、前述の3年間の累積リターンは35.4%という高さでトップになっています。

ただどの社のロボアドも、プログラムやAIで運用するから常に勝てるとは限らず、過信は禁物です。投資は何でもそうですが、少額で始め、一定期間試してみるといった慎重な姿勢が必要でしょう。

後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では「日本の変わった祭り」を取り上げました。日本には三大奇祭など変わった祭りが多く、外国人には不思議に映るようです。「なまはげ」など子供にとっては本気で怖い祭りもありますが、多くは神事に基づいた伝統的なもので、地域住民にとって大切な行事です。泥まみれの仮装神が人々を追いかけ泥を塗りまくる珍しい祭りなども含め、奇祭が日本全国にたくさんある理由を考察しました。

なお今回の「ロボアド最新事情」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■ロボアドで積み立て、主要4社の運用成績を比較

■Z世代、資産形成はAI任せ 銘柄選び「時間かけたくない」

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。

今回のテーマは「銀行と証券の口座連携」です。来年から新しい少額投資非課税制度（NISA）がスタートするのを機に、新たに証券口座を開設しようとしている方や、従来とは別の金融機関で新NISAを使ってみようとしている方もいるでしょう。ネット証券大手の場合、銀行口座と証券口座を連携させることで、入出金が便利になったり、預金金利が優遇されたりする仕組みが用意されていることがあります。

代表的な口座連携サービスの一つが、楽天銀行と楽天証券が提供している「マネーブリッジ」です。楽天銀行に預金残高があれば、楽天証券で買い注文を出した時に証券口座の残高が足りなくても、必要額が楽天銀行の口座から自動入金されます。機動的に株の買い付けができるわけです。もちろん投信などの積み立てでもOKです。逆に売却代金などが夜になって証券口座に余っていれば、楽天銀行に自動で出金することもできます。

さらに、この「マネーブリッジ」を利用していると、楽天銀行の普通預金金利が年0.1％に優遇されます。同様のサービスはSBI証券や松井証券、auカブコム証券にもあります。auカブコム証券とauじぶん銀行を連携させる「auマネーコネクト」では、基本の普通預金金利0.1％が、auの携帯電話の特定プランを申し込んだりすると最大で0.3％まで上がります。大手銀行の普通預金金利の0.001％と比べれば実に300倍です。ただしNISA口座は1人1つしか持てないので、金利の高さだけで決めず、自分が投資したい商品がその金融機関にあるかを第一に考えましょう。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「ローカルルール」について語り合いました。東京ではエスカレーターに乗る時左側に立ち、右側を空けておくというのが普通ですが、大阪では逆に右側に立って左側を空けています。他にも東京と大阪で、あるいは地域によってルールが違う、ということがいろいろあります。仕事で大阪に行く機会も多いREINAさんは大阪のエスカレーターで「気付いたら左側に立っていて、慌てて右に移ることがある」と言います。なぜ大阪と東京で逆なのか、一つの説を宮田が説明するとREINAさんは「日本の歴史にも関係があるとは、面白いですね」と感心した様子でした。

なお今回の「銀行と証券の口座連携」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■銀行・証券、口座連携でお得に 金利や振込手数料を優遇

■新NISA、口座開設と金融機関選びのコツ 変更も一案

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「悪質商法から身を守る」です。いわゆる悪質商法は年々「進化」しており、被害が後を絶ちません。一方で被害から消費者を守る法律も整備されており、法律を基に後から契約を取り消したり、お金を取り戻せたりすることもあります。具体的にはどんなケースで契約を取り消せるのでしょうか。

消費者を守る制度として、よく知られているのがクーリングオフでしょう。訪問販売やキャッチセールスなどの「不意打ちの営業」を受けた場合や、エステや語学教室といったサービスの契約をした場合に、一定期間内なら無条件で契約を解消できる仕組みです。マルチ商法や内職商法なども該当します。

クーリングオフが使えなくても、「悪質な行為」による勧誘や販売の場合は、消費者契約法を基に後から契約を取り消せることがあります。対象となるケースは大きく3つあり、1つ目が情報の提供の仕方に問題がある場合です。すり減っていない車のタイヤを「すり減っている」と噓をついたり、金融商品を「必ず値上がりする」と説明したりするケースが該当します。

2つ目がいわゆる霊感商法など消費者の心理につけ込むもので、最近は就職活動中の学生を脅かして高額のセミナーに勧誘するケースもあるそうです。3つ目は消費者が断りにくい状況をつくるケースで、訪問販売で消費者に「帰れ」と言われても帰らない、人がいないところに連れて行って勧誘をする、といったものです。

悪質商法のトラブルに遭ったときは、まず消費生活センターや消費者ホットラインに相談しましょう。契約書や商品の説明に使われた資料は「証拠」になるので、保存しておくのが無難です。契約の取り消しには期限があるので、早めの対応が大切です。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「意外にアナログな日本」をテーマに話しました。REINAさんは、デジタル先進国のイメージのある日本でまだファクスを使っていたり、印鑑の出番が多いのを不思議に感じるそうです。日本ではデジタル化で困る人のことも大切にしますが、海外では一部の人を置き去りにしてでもデジタル化を進めることが、この違いを生んでいるようです。一方でアナログならではの良さも話題になりました。REINAさんは最近、友人から久しぶりに手紙をもらって感動したとのこと。仕事ではデジタル化による合理化は避けられない面がありますが、プライベートではアナログの魅力は捨てがたい、との意見で一致しました。

なお今回の「悪質商法」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■悪質商法、取り消しの条件 連絡の妨害など範囲拡大

■狙われる高齢者 無料点検や偽メール、悪質商法の手口

■クーリングオフのルール 特定の取引、後から解約

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「『年収の壁』を正しく理解」です。10月に政府が企業に対して補助制度を始めたことで、いわゆる「年収の壁」に注目が集まっています。賃上げの動きが広がり人手不足が深刻化するなか、パート労働者の就業調整の一因である年収の壁とは何なのでしょうか。

年収の壁とは、年収がある水準を超えると額面の年収は増えても、税金や社会保険料の負担が生じて逆に「手取り収入」が減ってしまうことを指します。壁は主に103万円、106万円、130万円、150万円と4つあります。働く人本人の年収だけでなく、世帯への影響にも注目です。

大きく分けると103万円と150万円は税金の壁、106万円と130万円は社会保険料の壁。本人に勤務先の社会保険へ加入が必要になったり、配偶者の扶養から外れたりする水準です。ただ、所定内賃金で判断するのか、残業代、賞与などを含むのか否かについては106万円と130万円では算定基準が異なります。

「壁越え」で目先の手取りが減ったとしても、それは必ずしも「損」とは限りません。自ら厚生年金保険、勤務先の健康保険に加入することによって、将来の年金を増やすことができますし、扶養されていると受けられない給付もあります。最近の賃上げの動きも壁越えの追い風となるでしょう。REINAさんは「いずれ壁がなくなる日がくるといいですね」と話していました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「オノマトペ」をテーマに日米の違いについて話しました。オノマトペとは擬音語や擬態語のことを指します。英語にもありますが、REINAさんは「日本語の表現は豊かでとても種類が多い」と感じているそうです。例えば「笑う」を表現するオノマトペ。クスクス、ゲラゲラ、ニコニコ、ニヤニヤ、ニッコリ……日本語のオノマトペは数十種類あります。英語はオノマトペの代わりに、ある表現で笑いの違いを表現するそうですよ。とても勉強になりましたので、ぜひ番組でご確認を。

なお今回の「年収の壁」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

・「年収の壁」賃上げで低く 人手不足、パートも能力給

・年収の壁対策が始動 手取り減の解消、勤務先で違いも

・「年収の壁」議論の傷痕 企業間競争・賃金増ともに阻害

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「今年の年末相場の攻略法」です。11月から年末にかけての2カ月は日本株の相場全体が上昇することが多く、一年のうちで最大の稼ぎ時とも言われます。捕まえた魚が最後の力を振り絞って尾を振る形に上昇の様子が似ていることから、「掉尾の一振（とうびのいっしん）」という名前が付いています。ただこのアノマリー（経験則）が今年は実現しないとの見方が浮上しています。

そうした可能性が出てきたのは、足元で株式市場を取り巻くリスクが高まり、乱高下を繰り返して方向感を欠く展開が続いているからです。アメリカの金融引き締めの長期化や中国経済の変調といった要因に、イスラエルとイスラム組織ハマスの衝突という新たなリスクが加わり、市場の動揺に拍車がかかっています。こうした状況が続いて相場全体が上昇しない展開となったら、投資家はどうすればいいのでしょうか。

中野目編集長は「休むも相場」という相場格言に言及し、取引を休んで相場環境が好転するのを待つのも一つの手だと指摘します。その上で「休まず年内に一稼ぎしたい」という人に向けて、相場全体が下落しても逆行高を演じる可能性のある銘柄を仕込むことを提案します。では、それはどんな銘柄で、どうやって見つけ出せばいいのでしょうか。銘柄の条件や発掘方法を番組の中で確認していきましょう。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「釣り銭トレー」を取り上げました。日本では金融機関や百貨店、コンビニエンスストアなど様々な施設で現金をトレーに置いて受け渡しが行われていますが、「アメリカなど海外では手渡しが普通です」（REINAさん）。そのため海外から日本を訪れた人は釣り銭の受取時に戸惑うことが多いといいます。釣り銭トレーはもともとは海外から輸入されたものですが、海外では使われなくなり、日本でだけ普及したのはなぜなのでしょうか。その理由を中野目編集長がひもときます。話は日本と海外の習慣や文化の違いに対する考察にも広がりました。

なお今回の「年末相場の攻略法」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■「隠れお宝株はこう見つける」 億万個人投資家が座談会

■値動きの癖で稼ぐイベント投資 達人はTOB銘柄を先回り

■日本株、下落局面で買える銘柄は「チャートで探す」

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の島谷英明です。

今回のテーマは「有事の金の新常識 最高値を読み解く」です。円建ての金の価格はイスラエル・ハマスの衝突による中東情勢が緊迫化するなか、円安もあって最高値を更新しています。「有事の金買い」が起こるのは、金は希少性や審美性で価値が毀損しにくいとされ、株式や債券より安全性が高いとの共通認識があるからです。

国際指標のニューヨーク先物価格も1年前に比べて1割以上値上がりしていますが、これは従来の投資の教科書には当てはまらない上昇です。日本を除いて世界的に金利が上昇してきました。金には金利が付かないため、本来は金利上昇局面では資金が入りにくくなるはずだからです。

背景には中央銀行の買いがあります。特にアメリカと対立するロシアや中国が、ドルに頼っていては自由な経済活動ができなくなるとみて、ドルから金に乗り換えています。今後の金価格を考えるうえでは、中東やアメリカを軸としたグローバルな政治情勢、アメリカの金融政策などに目配りが必要で、REINAさんは「なんだか変数の多い方程式を解くような気持ちになりますね」と話していました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「日本のテレビ番組」がテーマでした。日本のテレビ番組、特にバラエティーなどにはテロップやワイプがあるものが多く、画面がごちゃごちゃしていてどこを見ればいいのか分からない、とREINAさんや外国人の友人たちは感じているそうです。その点、アメリカのテレビ番組はだいぶ違うと言います。では日本ではなぜテロップやワイプが多用されるのでしょうか。島谷編集長の考察は、ぜひ番組でご確認ください。

なお今回の「有事の金の新常識」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■金の輝き続くか 最高値更新のワケ、投資手法もおさらい

日経電子版「マネーのまなび」⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はYouTubeの筋トレ動画「マッスルマネー」でもおなじみの日本経済新聞の露口一郎です。

今回のテーマは「米国株投資に挑戦」です。アメリカの株式相場は過去数十年に渡り上昇トレンドを描いてきました。アメリカの市場にはアップルやアマゾン・ドット・コムなど世界的大企業が多く、次々と新しい技術やイノベーションを生み出しています。投資対象として魅力的なだけでなく、日本の大手ネット証券5社は、NISA口座で米国株を売買する手数料を2024年からそろってゼロにします。新NISAをきっかけに米国株投資を始める人も増えそうです。

米国株への投資は日本人にはハードルが高そうですが、実はそうでもありません。米国株を扱う証券会社に口座を開けば、基本的には日本株と同様の手順で投資できます。もちろん日本株とは異なる点も多く、例えば米国株の取引単位は1株です。最低投資額はテスラが約3.7万円、コカ・コーラは1万円を切るなど、原則100株単位の日本株に比べ少額で始めやすいのが特徴です。一方でストップ高・ストップ安のような値幅制限がないため値動きが大きくなりやすく、成り行き注文には注意が必要です。番組ではこうした注意点も詳しく解説しています。

海外から見た日本の不思議な側面に焦点を当てるコーナー「REINAのFunny Japan」では、なぜ日本人は血液型を気にするのかについて考えました。REINAさんは日本に来て、血液型のようなプライベート情報を他人から気軽に聞かれることに驚いたそうです。アメリカでは他人の血液型に関心を持つ人は少なく、自分の血液型すら知らない人もいると言います。一方、日本ではA型は几帳面、B型は個性的など性格に結びつけて考える人が多く、「当たっている点もあるのが悩ましい」とREINAさん。血液型で性格が決まる科学的根拠はないのに、なぜ血液型占いがはやっているのでしょうか。REINAさんの血液型を知りたい方も含め、後半も是非お聞きください。

なお今回の「米国株投資」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■米国株、高成長・配当に魅力 ネット証券、手数料無料も

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「米長期金利を読み解く」です。このところマーケットではたびたび急変動が起こっています。外国為替市場で一時、1ドル=150円台まで円安・ドル高が進んだり、株式市場では日米の代表的な株価指数が約4カ月ぶりの安値を付けたり。こうした混乱の根源にあるといわれるのが、こちらも一時、約16年ぶりの高水準に達したアメリカの長期金利です。そこで今回は来年からの新NISA開始にも備え、アメリカの長期金利の見方と影響について学びましょう。

理解を深めるキーワードは「長期金利は2つの顔を持つ」ということです。なんだかミステリー小説のようですが、長期金利には「良い上昇」と「悪い上昇」があるからです。良い上昇は景気が上向いている時に生じ、悪い上昇は財政の悪化が心配されている時に起こります。正反対の要因で上昇するので、変動する要因を十分に理解しないと、為替相場や株式相場にどんな影響が及ぶのかを的確に判断できません。

番組ではアメリカ経済の好調さを示した経済指標や、米連邦議会下院でのマッカーシー議長解任など、長期金利の変動につながった直近の具体例を挙げ、金利変動が為替や株式の相場に及ぼす影響や今後の見通しについても考えました。

海外から見た日本の不思議な側面に焦点を当てる番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では、なぜ日本は安心・安全な国なのかについて考えました。REINAさんは日本に来た当初、飲食店でテーブルを一時的に離れる際に荷物を置いたままにしたり、長財布をジーンズのお尻のポケットに差して歩いていたりする様子に驚かされたそうです。「アメリカなら、これはいつ盗難に遭ってもおかしくない状況です」（REINAさん）。

もっとも最近は、日本でもオレオレ詐欺や闇バイトのニュースなどを耳にする機会が増え、昔ほど安心・安全な国とは言えなくなってきたという話題になり、少ししんみりした雰囲気での番組終了となりました。

なお今回の「米長期金利」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■長期の資産運用に債券の効用 金利上昇で米国債に関心

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループ・マネーのまなび編集長の大竹啓史です。

今回のテーマは「出産費用上昇に備える」です。政府は今年度から「出産育児一時金」を従来の42万円から50万円に増やしましたが、妊婦の健康状態や医療機関に求めるサービス、出産する地域などによって費用は大きく増えることがあります。

出産にかかる費用はほぼ右肩上がりで増えています。厚生労働省の資料によると、2022年度の出産費は全国平均で公的病院が約46万円と、10年前の約40万円から6万円ほど増えました（正常分娩の例）。私立病院は約50万円で10年前に比べ7万円ほど多くなっています。

また出産費は地域差が大きいため、都道府県別の22年度平均出産費は東京都が約60万円と全国で最も高く、最も安い熊本県の約36万円に比べ24万円ほど多くなっています（全施設の正常分娩の例）。東京の場合は増額された出産育児一時金でもカバーできません。

しかも出産費は今後も上昇が続く可能性があります。厚労省が23年夏に全国の医療機関を対象に実施した調査で出産費の改定の予定を聞いたところ、値上げする予定との回答が約26%でした。

家計が備える方法としては、国の支援制度以外に利用できるものを探すのが一案です。例えば東京都港区や渋谷区などは出産育児一時金に一定額を上乗せする制度を導入しています。会社員なら、勤務先の健康保険組合によっては独自の上乗せ給付するところもあるので、事前に確認するといいでしょう。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「中学受験」について語り合いました。日本では小学生が中学校に進学するとき地元の公立中学ではなく私立の中学高校一貫校に入学するために受験する例があり、専門の塾に通う小学生も少なくありません。アメリカにはこうした形での中学受験はほとんどないので、REINAさんにはちょっと驚きのようです。

大竹編集長は近年、英語などの語学教育やプログラミングなどのIT（情報技術）教育に力を入れる私立の学校が増えており、中高の6年間で一生の友人ができたり、子ども自身が中高一貫校を見学して校風に魅力を感じ、受験を希望したりすることもある、といった点を説明しました。REINAさんは、これまで日本の中学受験に多少違和感を持っていたものの、「子どもが自発的に関心を持つなら、中学受験をするのもありですね」と話していました。

なお今回の「子育てとお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■教育費、ため時かけ時を把握 進路見据え早めに着手

■夫婦で育休、世帯収入減らさない工夫は？

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの大賀智子です。

今回のテーマは「新NISAの金融機関選びのポイント」です。新NISAの開始が近づき、証券会社や銀行では口座開設を促す様々なサービスや商品が登場しています。NISA口座は1人1つしか持てません。後で金融機関を変更することもできますが、手続きが煩雑なので、口座を開く時点で慎重に選びたいものです。

「NISA口座を開くと現金やポイントがもらえる」といった金融機関の口座開設キャンペーンは、すでに始まっています。エントリーやクイズに答えることが必要な場合もあれば、開設するだけで特典をもらえる場合もあります。ただ、口座開設時の特典は1回受け取ったら終わりです。

そこで、口座を開いた後、実際に運用する際に、積立投資でポイントをもらえるといったサービスが重要になってきます。例えばクレジットカードで投資信託を積立購入するとポイントが付くサービスは、2023年に見直し（改善）が相次いでいます。証券会社とクレジットカードの組み合わせによっては、投信購入額の最大5％のポイントを積み立ての都度もらえる場合もあります。ポイント付与率はもちろん、対象のカードの年会費や特典も合わせて、総合的にお得かどうか判断するとよさそうです。

ただ「お得なサービス」だけで金融機関を選んでよいかというと、そこは話が別です。ポイント付与条件は見直される可能性もありますし、NISAで投資をする主な目的は、ポイントをためる「ポイ活」ではないはず。お得なサービスをどう考え、NISAでの投資に生かすとよいか、一緒に考えましょう。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では「ビジネスメールのマナー」について語り合いました。日本のビジネスメールでは「お世話になっております」「どうぞよろしくお願いします」といった定型の挨拶文があり、文章も丁寧に書くことが求められるため、アメリカ出身のREINAさんには「ちょっと長くて形式的では」と思えるようです。

一方、日本人が英語のビジネスメールを書くときも、実は不思議に感じるマナーがあります。例えば文末の「sign off」と呼ばれる決まり文句には「Sincerely」「Regards」「Best regards」「Your faithfully」など色々あり、初対面の相手にはどれを書けば失礼にならないのか？と悩むことも多いもの。REINAさんが実際に受け取ったビジネスメールの経験を元に、英文ビジネスメールのマナーの考え方についても語ってもらいました。

なお今回の「新NISAの金融機関選びのポイント」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■新NISA、一生付き合う金融機関選び SBI・楽天も比較

■新NISA、口座開設と金融機関選びのコツ 変更も一案

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「新NISAの投資アイデア」です。新NISAの開始まであと3カ月強となったため、最近はいろいろなニュースを目にします。そのため「新NISAでは生涯投資枠が1800万円まで拡大」「非課税投資期間が無期限化」など、制度の改善点はだいぶ知られてきました。一方、2つの投資枠をどう使い、どんな商品をいくら買っていくのかといった運用面の話題はまだ少ないようです。そこで今回は新NISAを使った実践的な10の投資アイデアを紹介します。

投資アイデアの前半は投資信託に関するもので、例えば「新NISAの基本は世界株インデックス投信を使った積み立て」など、投資初心者でも理解でき、実践できるものです。ではなぜ近年好調が続くアメリカ株インデックス投信ではないのか、アクティブ投信ではだめなのか――といった辺りが解説ポイントになります。REINAさんは5つ目の「世界株インデックス投信をベースに、日米の高配当株投信を組み合わせる」というアイデアにピンと来たようで、「来年は自分でもこれを実践してみたい」と語っていました。

後半は個別株に関するアイデアで、新NISAで注目されそうな株を何タイプか紹介しています。例えば高配当株がその一つで、2014年のNISA開始時にもやはり武田薬品、キヤノン、NTTドコモなど当時の高配当株が多く買われたというデータがあります。同様に、直近では5〜6％台の分配金利回りが出ているインフラファンドにも日が当たるかもしれません。また株式分割を行って、株価を個人でも手が届く水準まで下げた企業も注目されそうです。来年に向け、今年のNISA枠でこれらに先回り投資する手もあるでしょう。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「友達づくり」について語り合いました。「日本で暮らしている外国人の友人が口々に言うのが、日本人と本当の友達になるのが難しい、ということなんです」とREINAさん。確かに日本人は開放的で誰とでもすぐ仲良くなれるというより、人付き合いには慎重な人の方が多いかもしれません。アメリカ人のように本心をストレートに言葉にするのが苦手な人も多く、この辺が壁になっている可能性もあります。ただこれは環境や人によっても大きく異なり、外国人の友達が多い日本人もいるでしょう。なかなか解決の難しい問題ですが、REINAさんとの会話の中で大口が最後にひねり出した友達づくりのアイデアとは……。

なお今回の「新NISAの投資アイデア10」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■新NISA、コア・サテライトで積極運用も 5分動画で解説

■新NISAで「家族で億万長者に」 すご腕投資家座談会

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。

今回のテーマは「マンションは管理を買え」です。マンションはきちんと管理されているかどうか、修繕工事を計画的に実施しているかどうかで、将来の資産価値や住み心地が大きく変わります。そのため「管理を買え」とよく言われるわけです。ではどこをチェックすればいいのでしょうか。

マンションの管理体制の良しあしを判断する材料の一つとなりそうなのが、2022年4月から始まった「管理計画認定制度」です。国土交通省が作った制度で、管理計画が一定の基準を満たしているマンションを地方自治体が認定する仕組みです。

実際に認定を受けたマンションはまだ少ないのが実情ですが、この制度を参考にして、買いたい中古マンションの管理状況を調べることは可能でしょう。将来の修繕工事の計画と費用を記載している「長期修繕計画書」も要チェックです。

新築マンションの場合も、販売時に分譲業者が「管理規約案」や「長期修繕計画書」を作成します。それらが管理計画認定制度の基準に合致しているかどうかは調べておいた方がよいかもしれません。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「養子」について語り合いました。日本では成人の男性を養子に迎えることが多いのですが、アメリカでは親がいないなど恵まれない子どもを養子にするのが一般的なので、REINAさんには不思議に思えるようです。

宮田は「日本ではまだ家父長制的な文化が残っているために、家を継がせるという目的で男性を養子に取ったり、娘の結婚相手を婿養子にしたりするのかも」と説明。さらに「実は、日本では『相続税の節税』を目的として孫を養子にすることも多い」と紹介すると、REINAさんは「アメリカとはちょっと感覚が違いますね！」と驚いた様子でした。

なお今回の「マンションの価値を守るポイント」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■中古高騰、自宅マンション売るなら？ 税・手数料に注意

■マンション修繕、攻略の合鍵は 夏工事や駐車場リストラ

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「住宅ローン減税の条件が変わる」です。住宅ローン減税とはローンを組んで住宅を買うと、年末の借入残高の0.7％が所得税や住民税から差し引かれるよく知られた制度です。しかし2024年からは減税の条件や減税の対象となるローン残高が変更になります。個人にとってはかなり影響が大きいので、この機会に学んでおきましょう。

今回の制度変更のポイントは住宅の省エネ性能です。住宅の省エネ性能は家の断熱性能の等級や、空調、照明など家が消費する1次エネルギーの消費量といった複数の指標で決まります。グレードに応じて「長期優良住宅・低炭素住宅」「ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）水準」「省エネ基準適合住宅」「基準を満たさない住宅」に分かれます。そして今年までは省エネ基準を満たさなくても住宅ローン減税を受けられましたが、24年以降は対象外になるのです。

住宅の省エネ性能向上を目指す税制改正の背景には、政府が2050年に温暖化ガス排出量を実質ゼロにする目標を掲げていることがあります。家庭部門、つまり私たちの住宅から排出される二酸化炭素（CO2）は全体の約16％を占めます。今後分譲・建設されるマンションや戸建て住宅には、省エネ性能が必須となるということも覚えておきましょう。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「敬語」を取り上げました。尊敬語、謙譲語、丁寧語などがあり相手との距離感によっても正しい使い方が変わる敬語。日本語を学ぶ海外の人にとっては難関のひとつです。さらにREINAさんは「ビジネスの場では礼儀正しいのに、夜の飲み会になると突然カジュアルになる人が多いのはなぜ？」という疑問を常日ごろ持っているそう。日本の慣習、日本語の奥深さについて語り合いました。

なお今回の「住宅ローン減税」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■住宅ローン減税の変更点 新築・省エネ対応が必須に

■住宅ローン減税、新築2割対象外も 24年に省エネ厳格化

■50代からの住宅ローン 返済急がず月負担抑制も

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「新NISAで始める配当生活」です。配当利回りの高い銘柄を買い、配当を長期にわたって受け取る高配当株投資。インカムゲインを狙うこの投資法は個人投資家の間で根強い人気があり、配当だけで悠々自適の生活を送る「配当長者」も誕生しています。来年から新NISAが始まることで、その人気は一段と高まりそうです。

高配当株投資の人気が高いのは、低金利が続いていて預金ではわずかな利息しか得られないからです。銀行の1年定期の利息は高くても0.2％程度で、100万円を1年預けても利息は2000円。税金を取られたら利息は1600円に減ってしまいます。一方、日経平均株価の構成銘柄の平均配当利回りは予想ベースで2％（8月29日時点）。配当利回り2％の株を100万円分購入したら配当は年2万円で、NISA口座で買えば2万円がまるまる受け取れます。今のNISAには5年、20年など非課税運用期間に制限がありますが、新NISAなら無期限なので、株を保有している間はずっと、面倒な手続きなしで配当を満額受け取れるのです。

もっとも、新NISAにも注意点はあります。例えば、新NISAの非課税投資枠は格段に大きくなっていますが、一定の制限はあることです。新NISAで株が買える成長投資枠の上限は年240万円。また生涯投資枠を株だけで埋める場合の上限は1800万円ではなく、1200万円になります。毎年240万円の枠をフルに使うと5年で1200万円に達してしまいます。高配当株を毎年いくら買って何年で生涯投資枠を使い切るのか、自分の投資余力や投資スタイルを勘案して決めなければなりません。注意点はこの他にもあるので、番組の中でポイントを押さえていきましょう。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「タクシーの自動開閉ドア」を取り上げました。日本では標準となっていて誰も不思議に思わない自動開閉ドアですが、海外では実はアジアの一部の国を除いて普及していません。そのため、REINAさんによると「日本を訪れる友人たちは初めてタクシーの自動開閉ドアを目にし、一様に驚く」のだそうです。なぜ日本では全国的に広まり、なぜ海外では広まらなかったのか。その歴史的な経緯を中野目編集長がひもときます。話はそこから日本の産業の成り立ちに関する考察へと展開しました。

なお今回の「高配当株投資」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■資産7億円、配当は年1700万円 悠々自適な人生を満喫

■高配当株で資産2億円 配当は年470万円でFIRE果たす

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「電気料金の節約術」です。今年の夏は値上げに加えて猛暑が続いており、電気代が心配な人は多いでしょう。そこで電気料金を抑える具体的なアイデアを解説します。

今年6月に大手電力会社が一斉に家庭向けの電気料金を引き上げました。電力会社によっては値上げ幅は平均的な使用量で4〜5割にも達します。「電気料金は固定費だから、かなり家計に影響しますよね」とREINAさん。一方で値上げをしない大手電力があるなど、地域によって大きな差があります。大手以外のいわゆる「新電力」にも値上げは広がっています。

電気料金を抑える方法の1つは適切な料金プランを選ぶことです。一般的には基本料金と、使った分に応じた料金を払いますが、家族構成や生活スタイルに合った料金プランに替えると料金が下がることがあります。例えば、昼間に留守がちの世帯なら、昼間の単価を高く、夜の単価を安くするプランに変えれば負担を減らせる可能性が高まります。

家電を買い替えるのも一案です。最新の家電は昔に比べて消費電力が減っています。省エネ家電に買い替えれば電気料金が下がるほか、自治体によってはポイントがもらえるケースもあります。REINAさんも「自分の自治体はどうか、一度調べた方が良さそうですね」と関心を持った様子。環境省の「しんきゅうさん」というサイトを使うと、節電効果の試算もできます。

冷蔵庫やエアコンなど、今ある家電の使い方にもコツがあります。エアコンは電気をこまめに付けたり消したりするのは逆効果。風量は自動設定にして、フィルターの掃除を定期的にするのがいいようです。今年の暑さではエアコンなどを使わざるを得ません。その前提で電気代の節約を考えましょう。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「身だしなみ」について語り合いました。REINAさんは「アメリカでは女性のメークや男性のひげなどは自由で、ビジネス上でも失礼に当たらない」と話します。特に男性のひげは珍しくないそうです。一方日本では接客業や営業部署など、メークやひげそりを求める職場は少なくありません。長岡デスクは男性のひげについて「整えていないと不快感を与えることがあるからでは」と指摘します。アメリカでは特に最近「美しさは自分で決める」というトレンドがあるそうです。日本でも「身だしなみについて、もう少し自由に決められるといい」という結論になりました。

なお今回の「電気代の節約」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■電気料金、値上げ幅に差 新電力は値決めの要素多く

■家電の電気代を節約 エアコンはフィルター掃除で効果

■電気代節約、新電力の効果は 資源高でセット割引に注目

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「米国景気の読み方」です。円安傾向が再び強まり、外貨建て資産、特にドル建て資産での資産運用を考えている人も少なくないと思います。ドル資産への投資は円安・ドル高が進みそうなタイミングで始めると、為替差益を得るチャンスが膨らみます。そこで今回は、円安・ドル高の大きな材料になる米国景気の読み方について学びます。

為替相場は2国間の金利差が主な材料になります。円の対ドル相場の場合、円とドルの金利が対象ですが、日本では日銀がマイナス金利政策を続けていますので、実際にはドル金利に注目が集まることになります。それを動かしているのが、アメリカの景気動向を反映する経済指標です。でもアメリカの経済指標は何百種類もあって、日本で確認するのは難しいと感じる人も多いのではないでしょうか。

番組では、市場参加者が円の対ドル相場を動かす材料として注目する経済指標を3つに絞って紹介します。ドル金利は米連邦準備理事会（FRB）の金融政策運営に影響されますので、FRBが重視する①物価、②雇用、そして③景気先行指数を選びました。まずは指標特有のクセや市場の注目点を知り、実際の経済指標の発表時に円の対ドル相場がどう動くのかを確認してみてください。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では、「なぜ日本のお店ではマニュアルに忠実な対応が多いのか」というREINAさんの疑問について考えました。アメリカのお店ではマニュアル的対応は少なく、店員さんの性格によって対応が異なるため、常に新鮮で刺激的な雰囲気を味わえるそうです。一方、日本のお店ではどうしても画一的な対応になりがちですが、その背景についても探りました。最後は日本のお店で「常連さん」や「なじみの客」になるにはどうすればいいか、といった話題でも盛り上がりました。

なお今回の「米国景気の読み方」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■外貨投資、ドルかユーロか 今年後半の勘所

■米経済が軟着陸に向かう理由（阿部健児）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経電子版マネーのまなびやYouTubeの動画「マッスルマネー 金トレ×筋トレ」に出演している露口一郎です。

今回のテーマは「海外旅行保険」です。新型コロナウイルスが5類に移行して初めての夏休み、海外旅行を計画している人も多いのではないでしょうか。でも万が一、海外で事故にあったり病気になったりしたら大変です。

海外旅行保険でも、クレジットカードに付帯しているものは保険料がかかりません。旅行のたびに加入する必要もなく便利です。このためREINAさんも「（これまで）海外旅行ではほとんど保険に入ってこなかった」と言います。しかし、ファイナンシャルプランナーなど専門家は保険に別途加入することを勧めています。なぜなのでしょうか。

大きな理由はカードに付帯する保険では補償が足りないことです。死亡や後遺障害の補償は多額のことが多いのですが、身近な携行品損害や病気・ケガの治療費の補償は、年会費が高いゴールドカードでも十分とはいえません。一方海外での治療費は高額で、アメリカの場合、急性虫垂炎の手術で1万ドル（約140万円）以上請求された例もあったようです。カードの付帯保険を過信せず、個別での加入を検討したほうがいいでしょう。解説を聞いて、REINAさんも「今後はなるべく保険に入るようにしたい」と納得していました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は、飲食店で食べ残しを持ち帰る「ドギーバッグ」がテーマでした。アメリカの飲食店で食事を頼むと量の多さにびっくりする人もいるでしょう。持ち帰りは当たり前で、特に女性には翌日のランチまで考えて注文する人も多いそうです。

一方、日本では食べ残しはマナー違反とみなされ、食品衛生の観点からもドギーバッグのような持ち帰りサービスがある店舗は少数派です。REINAさんは「持ち帰りという選択肢があれば、フードロスの削減にも貢献できますよね」と話していました。

なお今回の「海外旅行保険」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■治療負担1000万円超も 久々の海外旅行、保険忘れず

■海外旅行でキャッシュレス三昧 ご当地プリカにトライ

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の島谷英明です。

今回のテーマは「4〜6月期の決算発表の読み方」です。3月期決算企業の4〜6月期決算の発表がたけなわですが、企業収益は株高持続のカギを握ります。今後の株価を読むためにも業績と株価の関係を押さえておきましょう。

東証プライム市場に上場する約1000社の2024年3月期業績は、5月時点の予想で純利益が前期比2％増え、3期連続で最高益を更新する見通しとなっていました。4〜6月期決算は各社の業績が想定通り推移しているのかを確認し、当初の予想を修正する必要がないかを吟味して、投資判断に生かすきっかけになります。

通期の業績予想も注目です。日本企業は慎重な姿勢が強く、4〜6月期業績が想定より好調でも通期予想の引き上げに踏み切る企業は少ない傾向があります。中国経済の景気減速懸念がくすぶり、円安が続くかも不透明という事情もあります。ただ、業績予想の引き上げを見送る場合でも、通期目標に対する4〜6月期実績の達成度合いを示す「進捗率」を点検することで、株価上昇につながる可能性のある上方修正余地を測ることもできます。REINAさんも「発表された数字を元に、先へ先へと想像を広げていくのが株式投資の成功の秘訣で、面白いところでもあるんですね」と話していました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「ビジネスマナー」がテーマでした。日本では名刺を両手で差し出したり、受け取ったりしなければいけないなど、REINAさんにとっては不思議なしきたりが多いそうです。会食や会議では席順に気を使うというのもありますが、REINAさんは「悩ましいレイアウトの時は、ほかの人が着席するのを待つ」という作戦だそうです。日本人にとっても実行が難しいマナーがたくさんある、という話で盛り上がりました。

なお今回の「企業業績」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■小売り、活況決算に死角 賃金伸び鈍く業績に格差

■地方にキラリお宝株 最高益・株主還元で探る

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

2021年7月に始まったこの番組は今回で100回目を迎えました。これもリスナーの皆様のお陰と感謝申し上げます。そこで今回は記念のスペシャルバージョンとしてスタジオにゲストをお迎えして、REINAさん、大口、個人投資家で株主優待投資にも詳しいようこりん（ハンドルネーム）さんの3人で、「優待投資の魅力と銘柄選び」をテーマにトークを行いました。

大口は「日本一有名な優待投資家といえば元プロ棋士の桐谷広人さんでしょうが、ようこりんさんは彼に次いで2番目くらいじゃないですかね」と言います。というのも、ようこりんさんは現在、優待株だけで約400銘柄を保有しており、優待品を入れておく専用の「優待部屋」までお持ちだからです。

「もともとは届いた優待品を一時入れておくとか、タカラトミーの株主限定のオリジナルリカちゃん人形を飾っておく部屋だったんですが、優待品があまりにもたくさん来るので人にあげても使い切れず、今では倉庫のようになってしまいました（笑）」（ようこりんさん）。写真を見たREINAさんも「床から天井まで、優待品の箱が積み上がってますね！」と驚くような状態で、なかなかに壮観です。

ただ、ようこりんさんは「本当は優待品は2番目で、私が好きなのは株式会社。日本人なので、株式投資で日本企業を応援したいんです」とも言います。なのでその投資手法は本格的で、ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）や業容・業績を調べて長く持てる企業を選び、10年、20年といった長期のチャートで株価水準を確認した上で投資するそうです。「キャピタルゲイン（値上がり益）を狙って集中投資もしますし、株主総会で社長の説明を聞き、いいと思った時には総会の最中にその会社の株を買い増したこともあります」（ようこりんさん）。

他にも近年、優待実施企業が減少する中で投資家はどう考えればいいのか、株価に高値警戒感がある今からでも買っていける優待銘柄は何か……など、実践的で投資家の参考になる話がどんどん出てくる回でした。REINAさんも「刺激を受ける話が多く、20分では足りないほどでしたね。100回記念にふさわしい内容でしたが、今後もこの番組でもっともっと学んで、マネー初心者を卒業したいです」と締めくくってくれました。

なお今回の「優待投資」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■桐谷さんが選ぶ「自社商品がもらえる優待株10」

■桐谷さんが選ぶ「ランチや飲み会に使えるお薦め優待」

■桐谷さんが選ぶ「保有条件があるけど持ちたい優待株10」

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの大賀智子デスクです。

今回のテーマは「物価の測り方」です。物価と言えば消費者物価指数（CPI）ですが、私たちの家計が体験するインフレは、統計とはちょっと違うかもしれません。5月は物価全体を表すCPI総合が、前年同月より3.2％上昇しました。でも実際に買い物に行くと、3％ではとても収まらない値上げを感じます。CPIはどのように測っているのでしょうか。

物価は実はスーパーでの買い物に似た方法で、家計からの様々な支出品目をすべて1つの「買い物籠（バスケット）」に入れると考えて、買い物籠全体の値段を計算します。買い物籠の中には、家計調査を元に選んだ約600品目が入っています。家賃や教育費、保健医療費なども含まれます。

ただ、その約600品目のどれをどのくらい買うかは、実際には各家庭で違います。年齢や家族構成などにより買い物籠の中身は様々で、物価上昇の度合いも変わってきます。となると気になるのは、我が家の物価はどれくらい上がっているのか、ですね。日経電子版の「あなたの家計のインフレ率は？」というコーナーでは、月々の項目別の支出をもとに、我が家のインフレ率を簡易的に試算できます。米英のデータもあり、インフレ率の計算の仕組みも体感的に理解できますので、一度試してみてください。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「ご当地のゆるいキャラクターの魅力」について語り合いました。くまモンなど各地で活躍するゆるいキャラクターには、最近、海外から熱い視線が注がれています。REINAさんの友人もふなっしーのグッズを買い求めたそうです。なぜ日本のゆるいキャラクターは国内外で人気を集めるのか、その魅力やアメリカのキャラクターとの違いなど、話題は尽きません。白熱する議論のなかで「かわいい」とは何なのか、人は「かわいい」に何を求めるのか、根源的な問題が浮き彫りになった……かもしれません。

なお今回の「物価」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■食品値上げ「巧者」を探せ 原料高一服、変わる価格戦略

■ボーナス使い道、「貯蓄」55％ 運用は日本株に関心強く

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「少額短期保険の魅力」です。少額短期保険とは万一の時に受け取れる保険金の上限が一般の保険より小さく、契約期間が短い保険のことで、「ミニ保険」「少短」とも呼ばれます。制度上、区別はされていますが、保険料を払うとトラブルに遭ったときにお金が受け取れるという基本は変わりません。いわゆる掛け捨て型のシンプルな商品がほとんどで、多くの場合は保険料も割安です。

少額短期保険の会社には、大手保険会社などが扱っていない、特定の人に「刺さる」保険商品が目立ちます。例えば病気や急な出張などで、旅行やコンサートなどに行けなかった場合にキャンセル料を補償する商品。「私も夏休みにベトナムに海外旅行に行く予定なので」とREINAさんも関心を持った様子です。結婚式のキャンセルに備えるなど、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に注目されるようになったそうです。

また、最近増えているトラブルに備えられるものもあります。ストーカー被害に備える保険では、ガードマンが駆けつける費用やセキュリティー設備のお金、さらには引っ越し費用が出る場合があります。インターネットのトラブルに備える保険では、弁護士への相談費用や賠償費用を補償します。女性向け医療保険の種類も多く、妊娠や出産に関連した補償が充実した商品があります。

「刺さる」補償が多いのは、少短だと商品の企画から発売までの期間が短く済むからです。大手企業も少額短期保険の会社を作り、新しい商品を出していて、少額短期保険から市場が広がった分野もあります。ただし契約する際には約款などをよく読む、必要以上に加入しない、といった注意点は、一般の保険と変わりません。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本人はなぜ『済みません』を多用するのか」について語り合いました。REINAさんは「日本の人はよく謝る印象があり、外国人から見ると英語でも頻繁に『I'm sorry』と言っているように感じる」と話します。長岡デスクは、とりあえず謝ってしまう日本人の文化的な面と、英語で「Excuse me」「Thanks」と言うべき場面でも「済みません」の語感で「I'm Sorry」と言ってしまっているのでは、と指摘します。ただREINAさんによると「I'm Sorry」は頻繁に使うべき言葉ではないのだとか。「長岡デスクが海外に行くときには禁止でお願いします！」と話していました。

なお今回の「少額短期保険」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。

■個性派ミニ保険、産後うつやストーカー被害も備え

■ペット保険もタイパとコスパ 窓口精算や選べる補償割合

■賃貸用ネット火災保険、転居後も継続 手続き簡単

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。

今回のテーマは「ふるさと納税・最新事情」です。ふるさと納税については2021年10月にもこの番組で取りあげましたが、以前はふるさと納税に批判的で返礼品競争から距離を置いていた大都市圏の自治体が魅力的な返礼品を用意するようになるなど、新しい動きも出ています。旅行先で使える電子クーポンやポイントの返礼品などの話題も知っておきたいところです。

ふるさと納税では多くの寄付を集める地方自治体の収入が増える一方で、住民が他の自治体にたくさんの寄付をした自治体では住民税の税収が減ってしまいます。特に、国からの地方交付税交付金を受け取っていない「不交付団体」の自治体では、減収分の補塡がまったくありません。川崎市や東京都世田谷区など、減収額の大きい不交付団体はこうした制度の改善を求めていますが、一方で「少しでも寄付を集めよう」と返礼品の充実にも力を入れるようになりました。川崎市では「コストコの年会費無料クーポン」といった意外な返礼品も用意しています。

もう一つ、最近増えているのが旅行で使える電子クーポンやポイントを返礼品にする自治体です。宿泊施設の予約などに使えるほか、旅先からスマホで寄付をして、すぐに旅先の店舗での買い物に使えるタイプもあります。これなどは特に便利そうです。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「居酒屋のお通し」について語り合いました。日本の居酒屋では通常のメニューのほかに「お通し」が最初に出てきますが、REINAさんは「これは一体何なのか？ アメリカ生活が長い私には不思議です」と話します。「お通しは要りません」とは言えないの？と尋ねるREINAさんに対して、実はお通しを断れる店も結構あるようだ、というデータを宮田が紹介します。また、某有名居酒屋チェーンのお店にはそもそもお通しがありません。その理由を聞いたREINAさんは「へぇー、そんなストーリーがあったんですね」と感心していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「投資の勝者の法則」です。今年は4月から日本株の騰勢が強まり、日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を次々と更新。「日経マネー」が4〜5月に実施した「個人投資家調査」でも、この上昇相場を追い風に、特定の投資法で利益を着実に手にしている個人投資家の姿が浮き彫りになりました。そこからはどんな株式投資のヒントが読み取れるでしょうか。

「個人投資家調査」は日経マネーが毎年実施している大規模な調査で、今回が17回目になります。結果は、6月21日発売の日経マネー8月号「8000人回答で分かった！ 株＆配当長者 勝者の法則」で詳しく紹介しています。今回の調査で際立ったのは、回答者の4人に1人が「高配当・優待株投資」を実践していて、そのうちの2割が年に100万円以上の配当を受け取る「配当長者」だった点です。しかも、彼らは配当金を受け取ったり、お得な優待品を手に入れたりといったインカムゲインだけでなく、株価上昇によるキャピタルゲイン（値上がり益）もしっかり手中に収めていました。記録的な上昇相場の中で、高配当株は全般的に買われて上昇し、突出したパフォーマンスを見せたからです。

「生活費は配当金と優待でほぼカバーできている」「購入した家の住宅ローンと火災保険料の支払いは配当で手当てできている」――。配当長者たちが語るメリットには目を見張るものがあります。番組の中で彼らの投資ノウハウや配当生活の一端を見ていきましょう。また、前述の特集では保有資産が1億円を超える「億万投資家」についても、その特色や投資法をいろいろな角度から分析しています。今回はその一部も取り上げて紹介しています。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では、日本の「塩」にまつわる疑問を取り上げました。お店や家の前に置かれた「盛り塩」や、大相撲で力士が取り組みの前に土俵に塩をまく「塩まき」など、海外では目にしたことのない塩の使い方にREINAさんは驚いたそうです。「私自身だけでなく、海外にいる友達にも頻繁に聞かれます」（REINAさん）。なぜ日本では様々なシーンで塩が登場するのか。その謎解きから、日本の厄払いや海外でのおまじないへと話は広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「住宅ローンを借りやすくする方法」です。購入したい物件や土地が見つかったら、次にやらなくてはならないのが住宅ローンの借り入れの手続き。審査の手順や金融機関が重視するポイントについて学んでいきましょう。

住宅ローンの審査には大きく「事前審査」と「本審査」があります。まず事前審査で住宅ローンを借りられそうだというメドがつけば物件の売買契約を結び、いよいよ本審査へと移ります。本審査では年収や返済負担率、職種や勤務先といった「借りる人」の属性と、ローンの担保となる「物件」の情報という2つが審査の対象になります。なかでも金融機関が重視するのは返済負担率ですが、これはどんな数値なのでしょうか。ぜひ番組でご確認ください。

6月の変動金利型は0.3%台、10年固定型は1.1%台と、住宅ローン金利は歴史的な低水準にあります。実は、この適用金利と金融機関が審査する際に使う「審査金利」は別で、金融機関は貸し倒れを防ぐために高めの金利で審査をします。このあたりについても番組で詳しく解説しています。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「日本にはどうしてこんなに電柱がたくさんあるの？」という疑問を取り上げました。「景観上もあまりよくないような気がするのに、不思議です」とREINAさん。台風や地震などの自然災害による影響を考慮しても、電線の地中化は長期的に取り組むべき課題でしょう。とはいえ、電柱と電線のある風景にはどこかなつかしさを覚えるのも事実。REINAさんによると日本を訪れる外国人観光客にとっては「日本らしい風景」として人気だそうですよ。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「外貨投資で使える商品」です。各国のインフレ対策の利上げにより、外貨投資の金利は円預金に比べかなり魅力的になってきています。しかし外貨商品には一長一短があるので、各商品の特徴を学んだ上で使いこなしましょう。

外貨商品の中で「お金を預けて金利や為替差益を狙う」タイプには、外貨預金、外貨建てMMF、FX（外国為替証拠金）取引、外国債券の4つがあります。外貨投資は「円高で始めて円安で終わる」のが鉄則ですから為替の先読みが肝心ですが、しっかり利益を出すには「為替手数料の低い金融機関や商品を選ぶ」ことも重要です。そしてこの為替手数料が、商品や預け先によってかなり違うのです。

例えば米ドル外貨預金ですが、メガバンクの店頭では片道1円、往復では2円の為替手数料がかかります。為替が2円を超えて動かないと利益が出ません。しかしネット銀行には片道6銭のところもあります。他の商品と比べると、外貨建てMMFの為替手数料は20〜50銭、FXは0.2銭など、こちらも大きな差があります（いずれも米ドルの例）。0.2銭はメガバンクの1円に対し500分の1という低さです。

金利も同様で、メガバンクでは米ドル外貨定期1年物の金利は0.01%ですが、ネット銀行には4.6%（460倍）のところもあります。米ドル建てMMFの利回りも足元では4.5〜4.6%という水準になっています。外貨投資は商品の選択肢が豊富なのが魅力ですが、こういった点まで比較して選ばないと思ったように利益が出ません。番組では4つの商品の性格や歴史を細部まで掘り下げて比較し、最後に「1ドル=140円台まで円安が進んだが、今すぐ外貨投資を始めるべきか」についても言及しました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「告白」の謎を解きました。REINAさんの疑問は「普段内気で感情をストレートに出さない日本人が、恋愛となるとなぜ直球で『好きです、付き合ってください』と告白するのか」というもの。大口も当初は「告（こく）るのって日本だけですか？」という感じでしたが、YouTubeで世界各国の「告白観」を調べてみると、確かに欧米人には「あれは日本特有の文化。我が国ではしない」と言う人が多いのです。REINAさんもアメリカ時代、「彼と付き合っていると思っていたら『REINAは（彼女ではなく）友達だ』と人に紹介され、傷ついた」という話を明かしました。ではなぜ我々は恋愛で告白をするのでしょうか？ 答えは番組の中で――。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎です。

今回のテーマは「投資詐欺に遭わないためのポイント」です。最近、20〜30代を標的とした悪質な投資詐欺が相次いでいます。生活不安や投資への関心につけ込み、暗号資産（仮想通貨）や外国為替証拠金（FX）取引を装って勧誘されるケースが目立ちます。

投資詐欺といえば、少し前までは高齢者がターゲットでしたが、最近は被害の中心が若年層に移りつつあります。特に狙われやすいのが1990年代半ば以降に生まれたZ世代です。インターネットでSNS（交流サイト）を頻繁に利用しており、知らない人との交流に抵抗が少ない人も多いからです。

「この仮想通貨は必ず値上がりする」「何もしなくてももうかる」――。多くの詐欺グループはSNSに高級車や高級マンション、ブランド腕時計などの写真を投稿し、金満ぶりをアピールしたうえで、投資に勧誘してきます。「1人誘えばさらにお金が入る」などとして、友人や同僚から誘われるケースも相次いでいます。しかし、被害に遭うとだまし取られたお金を取り戻すのは非常に困難です。番組では詐欺の手口を紹介するとともに、だまされないための心構えを何点か挙げています。REINAさんも「とにかく、うまい話には気をつけたほうがいいですね」と話していました。

番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「日本の飲み会文化」がテーマでした。アメリカでは平日の夜は家族などと自宅で食事をとることが多く、REINAさんは来日した時、日本の会社員が平日から飲み会を開いていることに驚いたそうです。「実際、日本に来てから外で飲む機会が増えた外国人も多いと思います」（REINAさん）。今回は「なぜ日本人は飲み会を開きたがるのか」に始まり、飲みニケーションは必要か、飲んだ時の失敗談などの話題で盛り上がりました。お酒で失敗した経験は誰しも大なり小なりあると思いますが、お酒は飲んでも飲まれないようにしたいものです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「2023年版・外貨投資の基本」です。岸田文雄政権が資産所得倍増プランを掲げ、来年から少額投資非課税制度（NISA）が大幅に拡充されるなど、世の中では急速に「貯蓄から投資へ」の機運が高まりつつあります。そこで今回は、資産運用の大きな柱の一つである外貨建て資産への投資について、2023年の最新事情を交えながら学んでいきましょう。

外貨投資といえば、真っ先に浮かぶのは外貨預金や外国債券でしょうか。米欧を中心に、日本よりも金利が高い国・地域の通貨や国債で資産を運用すれば、円預金や日本国債よりも高い利益が期待できます。ただ気がかりなのは、資産を預ける時よりも引き出す時の方が円高になっていると、為替差損が生じてしまうことです。まずは為替相場の動きを見極めることが肝要です。

番組では2023年の円の対ドル、対ユーロ相場の見通しを探るため、相場動向に大きな影響を与える日・米・欧の金融政策について考えました。最近は円安傾向が続いていますが、世界的なインフレの収束局面に当たる2023年は金融政策の行方が読みづらく、慎重に外貨投資のタイミングを見極める必要があることを確認します。

阪神タイガースファンの小栗からは「阪神と外貨投資には共通点がある」という謎かけのような言葉も飛び出します。はたして、どんなオチがつくのでしょうか。ぜひ2人の会話に耳を傾けて、確認してみてください。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「なぜ日本には自動販売機があふれかえっているのか？」という疑問について語り合いました。REINAさんは幼いころ日本に来た時、冷たい飲み物と温かい飲み物を同じ自販機で売っていることに、とても驚いたそうです。それ以来、おもしろ自販機を発見するのが楽しくなったと言います。このほか番組では、生しぼりオレンジジュースや和食用のだしなど様々な自販機を紹介しながら、自販機大国ニッポンを再発見していきます。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの大賀智子です。

今回のテーマは「会社員の副業」です。副業を認める会社が増えてきました。勤務先の会社員一筋で来た人が、新しい顔を持つチャンスが広がっているわけです。副業で成功するポイントを考えてみましょう。

リクルートが今年行った「兼業・副業に関する動向調査2022」によると、副業している人は全体の10％で、前年より1％増とじわり増加しました。今後取り組みたい人は46％います。若い世代ほど副業している人や今後したい人が多くなっています。副業している人の約4分の3は、本業とあまり関係ないか、全く関係ない仕事を選んでいます。

ただ、副業は「稼げそう」と夢を見て闇雲に始めても、プライベートの時間や体力が削られて疲れるばかりということになりかねません。一方、自分に合う副業が見つかれば本業との「シナジー効果」が生まれて、キャリアアップにつながる可能性があります。会社以外に居場所ができれば人生のオプションも広がります。そのためにはどんなことに着目して副業を選ぶとよいか、番組では「最初の一歩」を考えました。

また、リクルートの調査によると、副業している人の月収の中央値は5万円前後で、単純に計算すると年収60万円程度になります。そうすると確定申告が必要になる人が多そうです。会社員の副業で確定申告が必要になるのはどのような人か、知っておきたい税金の知識も解説します。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、日本人の必須マナーである「お辞儀」について考察しました。REINAさんやアメリカ在住の友人が「不思議だ」と言うのは、お辞儀そのものはもちろん、お辞儀に様々な角度があることです。なぜお辞儀には様々な角度があるのでしょうか。お辞儀と似た意味を持つジェスチャーは実はアメリカにもありますが、角度が90度のお辞儀だけは、似た意味を表す場面がアメリカにはほぼないようです。お辞儀の背後にある日本人の感覚は、REINAさんからみると「美しい」という感想でした。日本の魅力がお辞儀には詰まっているのかもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。

今回のテーマは「個人が買える社債」です。昨年9月にもこの番組で「債券投資の基本」について取りあげましたが、民間企業が発行する社債も債券の一種です。最近では個人でも購入できる社債が増えています。最近話題になっている「AT1債」も含め、社債の特徴や投資するときの注意点について学びましょう。

メガバンクの定期預金の金利は現在0.002％程度で、雀の涙のような利息しかもらえません。最近は世界的な金融引き締めで金利が上昇傾向にありますが、日銀は短期金利をマイナスにしたままで、預金金利は今後もしばらく大きな上昇が見込めそうにありません。個人向け国債の変動10年の金利は0.3％程度になっていますが、これもさほど高金利とはいえません。これに対して社債は、より高い利回りを見込めます。楽天グループが2月に発行した「楽天モバイル債」は期間2年で金利が3.3％とかなり高かったため、人気を集めました。

ただし社債は、発行企業が経営破綻すると決められた利子をもらえなかったり、元本が全額返ってこなかったりするリスクもあります。3月にはクレディ・スイスが経営危機に陥り、UBSに買収されることになりましたが、クレディ・スイスが発行していたAT1債はその際、すべて無価値になることが決まりました。この可能性は同社のAT1債の特約に書かれてはいましたが、実際にそうなったことは金融市場に動揺を与えました。投資する際は企業の破綻リスクを示す「格付け」などを参考に、慎重に検討することが必要です。

番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本人はなぜクルマをバックで駐車するのか」について語り合いました。REINAさんは日本の運転免許はないため今は運転することはないそうですが、アメリカ在住時はいつも前進でクルマを駐車していて、バックでの駐車は「ほとんどやったことがない」といいます。宮田が「日本の駐車場は狭いので、バックで駐車する方が簡単。実は合理的な行動なんです」と説明すると、ちょっと驚いた様子でした。そして「コストコでたくさん買い物をするときはバックで駐車すると不便」という話になり、宮田が「コストコにはまだ行ったことがない」と白状すると、REINAさんはこれにも驚いていたようです。最後には宮田に宿題も出て……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「株式投資の初心者を脱却するコツ」です。株式投資を始めたもののなかなか上達せず、利益を上げられないといった悩みを抱える人は多いでしょう。初心者に限らず、投資を長く続けているベテランでも、初歩的なミスを繰り返して途方に暮れている人は少なくありません。「売買のタイミングが分からない」「勉強法が分からない」「相場が気になって仕事が手に付かない」……。日経マネーが毎年4月上旬からゴールデンウイークにかけて実施している個人投資家調査のアンケートにも、こうした声が毎回、数多く寄せられます。

では、どうしたら初心者を脱却できるのか。日経マネーではその点につき、株式投資で1億円を超える資産を築いた「億万投資家」に取材しました。自らも苦労した記憶を持つスゴ腕たちはその経験を率直に語り、脱初心者のコツを丁寧に教えてくれました。「自分なりの投資手法を持つ」「感情をコントロールする」「うまい人のまねをする」などのほか、中には「謙虚な人になる」といった一見意外なアドバイスもありました。また「損切りの徹底」も非常に大事なようです。彼らの親身のアドバイスに番組で耳を傾け、上達のきっかけをつかんでください。

後半の新コーナー「REINAのFunny Japan」では「日本の子供の単独行動」について話し合いました。小さな子供が買い物に行く様子に密着したテレビ番組「はじめてのおつかい」が米ネットフリックスの動画配信で海外でも見られるようになり、REINAさんによれば「なぜ日本では小さな子供が一人で買い物や学校に行くのか」と世界中で話題だそうです。「私自身も不思議なんですが、これは自発的に行動する子供を育てるための教育の一環なのでしょうか？」（REINAさん）。

この世界的反響に逆に驚いたという中野目編集長は、自分の子供時代に一人で買い物に行った経験を通して日本独自の事情について考察します。また、いま小学校や幼稚園に通っている甥と姪の現状を例に挙げて子育てに対する日本人の意識の変化に言及し、子供を一人で行動させる習慣も変わり始めているのではないかと指摘します。さらにREINAさんは、アメリカには幼い子供を一人で家に残すことを禁じている法律があることを紹介。話は日米の教育制度の違いへと広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「学生に役立つ3つのポイント」です。4月から大学などに進学し、新生活を始めた人は多いでしょう。学生時代は様々な経験ができる期間ですが、お金に関して大きな「失敗」をしてしまうことが心配です。

まず学生が気を付けたいのはアルバイトの収入の管理です。収入が一定以上に多くなると、親が納める税金が大きく増えてしまうことがあります。基準となるのは1月から12月の給料で103万円。これを超えると親の所得税が10万円以上増えることがあります。あらかじめ秋口くらいからバイトの収入を把握しておき、103万円に近づきそうなら両親と相談するのも一案です。

次に注意したいのが国民年金の保険料です。国民年金は老後だけでなく、病気やけがで働けなくなったときにも受給できます。保険料は月額1万6500円ほどで「学生さんには大きい額ですよね」（REINAさん）。20歳以上の人は保険料を納める義務がありますが、学生には支払いを後回しにできる特例があります。忘れてはいけないのが申請の手続き。手続きをせず保険料を納めないと、万一の場合に不利益となることがあります。

最後は悪徳商法や投資詐欺などのトラブルです。以前は20歳未満が巻き込まれた場合には、親が契約を取り消しやすかったのですが、「18歳成人」となって以来、10代の被害が増えているといわれます。大切なのは勧誘されてもきっぱりと断ること。そもそも、うまい儲け話というのはありません。被害額を抑えるためには、借金をしないことも重要です。

番組後半は今回から始まった新コーナー「REINAのFunny Japan」です。REINAさんのアメリカ在住経験と海外在住の友人たちからの声を基に、外から見た日本の面白い点、不思議な点を紹介します。初回のテーマは「日本にはなぜスタートアップが少ないのか？」です。

スタートアップの取材経験が長い長岡デスクは「よほどのことがないと解雇されず、少しずつ給料が上がる日本企業の仕組みが、起業のハードルを上げていた」と話します。一方、アメリカでは「一つの会社に長く勤めること自体が珍しい」とREINAさん。幼いときにレモネードを作って売った経験から、工夫をしてお金を稼ぐことを学んだそうです。最近は日本の環境も変わりつつあるようで、若者を中心に起業が身近になり、創業資金を出すベンチャーキャピタルの活動も活発になっています。将来は国内でもスタートアップが珍しくなくなるかもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「クレジットカード最新事情」です。日本のキャッシュレス決済の規模は2022年に111兆円と、初めて100兆円を超えました。その9割を占めるのがクレジットカードで、クレカはすっかり生活に欠かせない決済手段となりました。日々の支払いを少しでもお得にするため、クレカ選びも戦略的にしたいものです。

番組では使うだけで自動的にキャッシュバックされるクレカ、付帯サービスがユニークで充実しているクレカ、さらに一定の条件を満たせば年会費の負担なしにゴールドカードを持てるようになるクレカなどを取り上げました。年会費無料で新社会人にお勧めできるものもあります。

一方、注意点についてもじっくり解説しました。特にクレカの付帯保険の定番ともいえる「旅行傷害保険」。これまでは「カードを持っているだけで旅行保険が適用される」ケースが多かったのですが、大手カード会社の中には「旅行代金をそのカードで支払わないと保険の対象外とする」動きが出てきています。夏休み前にぜひ条件を確認してください。もう一つの注意点が、22年のカードの不正利用被害が前年比で3割も増えていること。カード番号を盗まれないよう、フィッシングなどには細心の注意が必要です。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「犬派？ 猫派？」について楽しくトークしました。「犬好きか猫好きか」は日本ではよく聞かれる質問ですが、実はアメリカでも小学校で犬派と猫派に分かれてディベートをする授業があると知り、驚きました。ではREINAさんは果たしてどちら派でしょうか。それは番組を聴いてのお楽しみ。動物だけでなく、日本では非常に有名な「あのお菓子」を巡る論争の話にも広がりましたよ。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「コア・サテライト戦略」です。番組ではこれまで、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型の確定拠出年金）などを使った堅実な資産形成を学んできました。ただ投資の世界は奥深いので、NISAやiDeCoで終わりにする必要はありません。投資に慣れてきたら、経験値を増すために幅広い運用法も試してみたいものです。しかし、ハイリスクな商品は失敗も怖いもの。そこで出てくるのがコア・サテライト戦略です。

コア（中核）とは資産運用の中心になる部分で、サテライトはその周りを回っている衛星のこと。要するに資産のコア部分（8〜9割）はリスク商品の中でも比較的安全性の高いもので運用し、ハイリスク商品への投資はせいぜい残りの1〜2割に留める、という考え方です。資産の1割程度なら失敗しても大やけどはしにくいですが、逆に1割でもハイリスク・ハイリターンの商品をうまく組み込めば、狙いが当たった時の全体の利益は大きくなります。ただ全員がサテライト運用をする必要はなく、資金に余裕のない若い世代はまずコア部分をしっかり作るのに注力しましょう。

番組では例えばどんな商品が使えるかを解説しました。今ならコア部分は、NISAやiDeCoの非課税枠を使って低コストな世界株インデックス投信を積み立てていくのが一般的でしょう。個人向け国債を組み入れる手もありそうです。一方のサテライトは、例えば融資型クラウドファンディングで企業にお金を貸して金利を受け取る、FX（外国為替証拠金）取引で為替差益を狙う、「くりっく株365」で株価指数の上下を収益チャンスに変える――など様々な方法が考えられます。ただしハイリスク運用には注意点も多いため、その点も詳しく解説しています。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「日米の省略語」を取り上げました。英語でよく見かけるのはASAP（as soon as possible、なるべく早く）、a.k.a（also known as〜、〜としても知られる）、FIY（for your information、ご参考まで）などですが、REINAさんによれば他にもたくさんあり、3文字が比較的多いとか。そういえばFRB（米連邦準備理事会）も3文字ですね。一方、日本語の略語はコンビニ、デパ地下、タワマンなど、4文字2音節のものが多いように思います（ASAPも日本語なら「なる早」でしょうか）。これは一体なぜなのか、といった話で後半は盛り上がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎です。

今回のテーマは「新社会人のお金のルール」です。4月になれば多くの新社会人が門出を迎えます。一人暮らしを始める人も多いでしょう。学生時代より収入は増えても、漠然と使っていては意外にお金は残らないものです。新社会人が知っておくべきお金の基本ルールを基本から学んでみませんか。

社会人の第一歩は経済的な自立です。日々のお金の管理に加えて、将来に備えた資産づくりの方法も知る必要があります。番組では「貯蓄」「支出」「運用」の3つについて、ポイントや注意点を解説しました。「新社会人の」としていますが、30代や40代が取り組んでも遅くはありませんし、基本的な考え方は中高年にも当てはまります。

貯蓄では「持っておくべき生活費の目安」や「先取り貯蓄で手取り収入の何割を貯めるべきか」、支出では「クレジットカードを家計簿代わりに使う方法」など、具体的なノウハウが満載です。特に「社会人になったら保険に入る、というのは正しいか」「新社会人こそNISA（少額投資非課税制度）で今すぐ投資を始めよう」など、これまでの常識とは少し違った「お金の新常識」とも言える考え方を紹介しています。REINAさんも「3つのポイントを改めて考え、資産形成に生かしてみたい」と話していました。ぜひ番組をお聞きいただき、経済的な自立を実践していきましょう。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「和製英語」を取り上げました。3月は日本中がワールド・ベースボール・クラシック（WBC）で盛り上がりましたが、その中でも普通に使われた「ナイター」「ゴロ」「ゲッツー」などは実は和製英語です。他にもこのような例は多く、アメリカから日本にやってきたREINAさんも「サラリーマン」や「スキルアップ」といった和製英語に驚いた経験があるとか。アメリカでは何と言うのか、気になるところです。一方、近年は「SAKE」（日本酒）など日本語起源の英語も増えているそうで……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「金融不安でも慌てない資産形成術」です。3月に入り、アメリカで相次いで銀行が破綻するなど、市場に金融不安への警戒感がくすぶっています。世界の金融関連当局による迅速な対応で動揺は抑えられていますが、個人が金融不安の発生を事前に察知するのは難しいため、日頃から金融不安で慌てない心構えをしておくことが大切です。

これまでも1990年代後半の日本の金融危機や2008年のリーマン・ショックなど、金融不安は予期せぬ形で起こってきました。そこで今回は、万が一、金融不安が強まった時にも慌てないように、普段から実践できる「資産形成を進める上での3つのポイント」をまとめてみました。

1つめは、ペイオフの知識をあらかじめ身につけ、リスクを避けられるように預け先と金額を分散して対応すること。特に預金は、預け入れを1銀行1000万円までに抑えておくのが重要です。2つめは、投資リスクが偏らないように、資産の運用先を分散させておくことです。そして3つめは、ちょっと意外ですが誰でもすぐに取り組める、資産形成の基本的な方法です。ぜひ耳を傾けてみてください。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「自転車」を取り上げました。ようやく暖かい季節になり、サイクリングに最適なシーズンですが、アメリカでは少し事情が異なるようです。アメリカから日本にやってきたREINAさんも、自転車にはほとんど乗らないとか。さて、どんな理由があるのでしょうか。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「マンション売買の注意点」です。4月からの新生活を控え、入社・転勤・引っ越しなど住まいの環境を大きく変えようとしている方も多いでしょう。「マンションを買おう」と思う方々にとって、頭が痛いのはどんどん上昇する新築マンション価格です。東京都区部の今年1月の新築マンションの平均価格は、不動産経済研究所のデータによると約8455万円。一般市民には手が届きにくい価格帯に入っています。こうなると絶対に購入で失敗はできません。

そこで番組では、マンション売買の注意点として大切な5つのポイントを紹介しました。何より大切なことは、「資産性」よりも「住まい」であることを優先してほしいということです。不動産投資を手掛ける投資家は資産性で物件を選ぶ人も多いですが、実需の場合は「どんな暮らしをしたいか」を最優先しましょう。「駅からの距離」や「転売の可能性」など、資産性を重視して考え始めると相場急落などの際に、身動きがとれなくなる場合があるからです。

とはいえ、理想を追求すればするほど物件価格は高くなっていきます。ここで次のポイントは「予算と実態」をすり合わせ、譲れる点と譲れない点を絞り込んでいくことです。人生には妥協も必要。「ターミナル駅から一駅先だけど、駅からは近い」など、自分にとっての優先度を考えながら物件探索の視野を広げることも一案です。

住みたい町が決まったら、相場とかけ離れた割高物件をつかまないために、似たような物件の最近の「成約価格」も調べておきましょう。REINAさんも今はマンション住まいとのことですが、先々のマイホーム獲得大作戦に向けて、住みたい家のイメージを探ろうとしていました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、アメリカでは戸建て住宅の庭で一般的な「家庭菜園」について話し合いました。マンション住まいではベランダでグリーンを育てるのが精いっぱいですが、塚本の自宅ではミントをはじめとするハーブが続々枯れていく怪現象が……。一方、REINAさんの家のハーブは、愛情たっぷりの世話のかいあってすくすく育っているとのことでした。アメリカのご実家では、ご両親が裏庭でトマトなどを育てていたというREINAさん。「さっき調べたら、最新テクノロジーを使って水やりなどを自動化できる栽培キットがあるんですよ」とのことで、新種のグリーン栽培にも意欲を示していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の大賀智子デスクです。

今回のテーマは「たまる家計作りに役立つ銀行口座の活用法」です。4月からの新社会人は、就職に向けて新しく銀行口座を開く人が多いでしょう。銀行では家計管理や投資に役立つ新サービスも登場しており、特徴を生かして使い分ければ「ため癖」を付けるのに役立ちます。

銀行口座の役割は様々です。給与を受け取り、クレジットカード利用代金や公共料金、家賃や携帯電話料金などを支払い、生活費を引き出したり貯蓄をしたりと、暮らしと資産形成に関わるすべてのお金の最初の出入り口となります。お金がたまりやすい家計を作るには、収入から貯蓄に回すお金をまず取り分けて、生活費や各種支払いと別に管理する「先取り貯蓄」が大切です。

では、それぞれの目的にふさわしい銀行口座をどう選べばよいでしょうか。銀行は預金者向けに、口座の使い分けや振込手数料の無料化、証券口座との連携など、様々なサービスを用意しています。三菱UFJ銀行の「Mable」、楽天銀行の「マネーブリッジ」、三井住友フィナンシャルグループの「Olive」などが好例です。こうしたサービスをチェックして、利用目的に合った最もお得で使いやすい銀行口座を選ぶと良さそうです。

また社会人生活が長くなると、いつの間にか保有する銀行口座は増えがちです。使わない口座を放置しておくと、思わぬ落とし穴もあります。管理しやすい数の口座を見極めて、徹底的に活用したいものです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、アメリカで家庭内の不用品整理のために昔から行われている「ガレージセール」についてREINAさんに聞きました。日本でもだいぶ普及してきたフリマアプリでの売買の源流はここにあり、とも言えそうです。アメリカでは大掃除の季節は春で、不用品を自宅のガレージや庭に並べて販売するそうです。ご近所さんだけでなく、新聞やポスターで広く告知して呼び込みます。ガレージセールには「アーリーバード」と呼ばれる人が訪れるそうですが、一体どんな人なのでしょうか。番組でご確認ください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタスの藤田剛副編集長です。

今回のテーマは「植田新総裁はタカかハトか？」です。黒田東彦現総裁の後任として、今春から日銀のかじ取りを担うことになる植田和男氏。植田氏は金利を引き上げて金融を引き締める「タカ派」、金利を下げて金融を緩和する「ハト派」のどちらなのでしょうか。

植田氏は経済学者で、現在は共立女子大学教授。日銀総裁に経済学者が就くのは戦後初めてです。かつて植田氏を自宅前で直撃取材したこともある藤田副編集長が、性格や知見、実績、信条などを詳しく解説しました。

市場関係者の間では、総裁が日銀出身者ならタカ派、財務省出身者ならハト派が多いといわれていますが、そのどちらでもない植田氏はどのような方針で臨むのでしょうか。藤田副編集長が出した「意外すぎる」答えにREINAさんは一瞬「？？」となっていた感じでしたが、説明を聞き、最後には納得した様子でした。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「バレンタインデー＆ホワイトデー」について日米の習慣の違いなどを語り合いました。お互いにプレゼントを要求するような場面もありましたが、最後にはREINAさんはお菓子、藤田副編集長はヴェリタスの連載企画をまとめた新刊「物価動乱」を贈呈して仲直り（笑）していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸・マネーのまなび面編集長です。

今回のテーマは「医療費負担を減らす方法」です。医療費や薬代の自己負担額は、ちょっとした手間や工夫で減らすことも可能です。支払った医療費の一部を確定申告で取り戻すのも重要です。

医療費の負担を減らす方法としてまず挙げられるのが「かかりつけ医」を持つことです。かかりつけ医を決めて普段から自分の病気や体調について相談する習慣を付けておくと、無駄な医療費の支払いを減らすことができます。大病院を受診する必要があるときは、かかりつけ医に紹介状を書いてもらいましょう。特定の大病院を紹介状無しでいきなり受診すると、7000円以上の特別料金を支払わなければならないこともあります。医師の処方箋を薬局に持っていくときは「お薬手帳」を持参すると、薬局に支払う手数料が安く済むことが多くなります。最近はスマホ用の「お薬手帳アプリ」もあります。

もう一つ、医療費の負担を減らす方法が、確定申告で医療費控除を利用することです。通常の医療費控除のほか、市販の医薬品の一部を対象に、少ない支払額でも控除を利用できる「セルフメディケーション税制」という仕組みもあります。どちらも、家族の支払い分を合算することも可能です。番組ではこうした「誰でもできる医療費の節約術」を多数紹介しました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「日米パソコンの歴史」について語り合いました。アメリカ生活が長いREINAさんは小学生のころから自宅にあったパソコンを触り始め、学校でもパソコンに関する授業があったそうです。日本と比べてアメリカの一般家庭にパソコンが早くから普及したのは、アメリカ人はみな確定申告をする必要があり、パソコンを使うと便利だったから、という説もあります。宮田が「中学生のころはパソコンのデータをカセットテープに保存していた」と昔話を披露すると、REINAさんは「フロッピーディスクなら知っていますけど、カセットテープですか！」と驚いた様子でした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「インフラファンド」です。これはREIT（不動産投資信託）の一種で、分配金が高めで安定しているのが魅力ですが、まだ新しい商品ということもあって意外に知られていません。そこで今回は「手軽にできるESG投資」でもあるインフラファンドについて、商品性や課題を学びましょう。

多くの家庭にとって、電気代の高騰は現在最も悩ましい問題です。2月請求分からは国の補助金も出ますが、それだけでは到底足りず、一方で個人が取れる対策は限られているからです。しかし、文句を言っていても始まりません。「電力には電力で」ではないですが、インフラファンドの投資対象は主に太陽光発電設備なので、これに投資して利益を上げ、家計の足しにする手もあるのではないでしょうか。

というのもインフラファンドの分配金利回りは5.73〜6.66％と高く、日経平均株価の採用銘柄の予想配当利回り2.29％、REITの分配金利回り4.12％（全て2月15日終値ベース）と比べても魅力的だからです。また過去の分配金実績も安定していて、例えばいちごグリーンインフラ投資法人の場合、過去6期は3802〜4278円といった水準で、実績が予想を下回ったこともありません。ではなぜこうした安定・高分配が実現できるのか、番組ではその点を掘り下げました。キーワードは「ビジネスモデル」と「導管性要件」です。

一方、インフラファンドにも課題はあり、1つは国の再エネ電力の固定価格買取制度（FIT）が20年という期間限定であることです。FIT終了後はFIPという制度に変わりますが、これにより収益に影響が出ることも予想されます。また現状は再エネの中でも太陽光発電に偏っており、日本の立地条件から言ってこれだけで十分とは考えにくいこともあります。しかし新たな動きもあり、エネクス・インフラ投資法人は上場5銘柄で初の風力発電所を2月13日に取得しました。今後は他社も含め風力・水力・バイオマス発電などにポートフォリオが広がっていけば、投資魅力も増し、再エネ普及にも弾みがつくでしょう。

番組後半の「American Money Life」のコーナーでは特別企画として、アメリカ在住のREINAさんのお母さんにzoomで参加して頂きました。REINAさんのお母さんは不動産販売の仕事に携わっているので、日米の不動産取引の違いや現地の価格動向、日本ではまだ一般的ではない「インスペクション」とは何かなどを、詳しく教えてもらいました。例えば米連邦準備理事会（FRB）の利上げが効いて不動産の購入マインドが下がり、物件価格は少し下がってきているそうです。また「REINAさんはどんな子供だったか」といった小話も、今回ならではのお楽しみと言えそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「敷金を取り戻す」です。敷金は賃貸住宅に入居する際に払うお金の一つで、家賃の不払いや部屋の破損などの費用に充てる前提です。本来は退去時に大半が戻ってくるのですが、ほとんど返金されないといったトラブルも少なくありません。国民生活センターによると、敷金返金トラブルの相談は2021年度に約1万2000件あったそうです。

まず覚えておきたいのが、賃貸住宅を退去する際の原状回復のルールです。国土交通省のガイドラインが参考になります。「常識的な使い方で発生する劣化などの補修費は家賃に含まれる」というのが基本的な考え方で、畳の変色や壁の画びょうの穴などは、原状回復の費用を払う必要はありません。一方で、たばこのヤニ汚れやペットが柱につけた傷などは借り手側の責任となります。

賃貸住宅を退去する時にはまず、原状回復費の請求内容をよく確認しましょう。その上で、納得がいかない時には説明を求める姿勢が重要です。困った時には相談に乗ってくれる公的な窓口もあります。トラブルを避けるには、入居時に写真を撮るなど部屋の状態を記録しておくのも一案です。ただ、きちんと交渉をすることは大切ですが、「1円も払わない」などと強気に出過ぎると、却って手間や時間がかかることもあります。費用対効果を踏まえた判断も場合によっては必要かもしれません。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「風邪を引いたらどうする？ 日米比較」です。風邪で発熱した時、アメリカではなんと氷や冷水の入ったバスタブにつかったり、冷たいシャワーを浴びたりして熱を下げようとするそうです。REINAさんは日本では逆に体を温めて寝ていると知り、驚いたとのこと。またアメリカで風邪の時によく食べる物と言えば、チキンヌードルスープや塩辛いクラッカーだそうです。日本ではリンゴのすりおろしやミカンでしょうか。REINAさんは日本で昔よく飲まれていた「卵酒」にも興味を持った様子。卵酒は日本酒を加熱して煮立て、溶き卵と（好みによっては）砂糖を入れて作ります。話で知ってはいても実際飲んだことのない長岡デスクは「正しい卵酒」を知らなかったようで、最後まで生卵と間違えていました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「統合NISA」です。少額投資非課税制度（NISA）は2024年、新しい制度に生まれ変わります。NISA口座で購入した株や投信の売却益・配当が「非課税」という大きな魅力は変わりませんが、制度が恒久化されることになったのです。

現在、NISAはジュニアNISA、つみたてNISA、一般NISAの3種類があります。ジュニアNISAは当初の予定通り23年で終了。24年からはつみたてNISAと一般NISAが合体した「統合NISA」とも呼ぶべき新制度が始まります。統合NISAは新規に投資できる期間と、それを非課税で運用できる期間の両方が恒久化されます。

例えば従来の一般NISAは時限措置で、かつ非課税運用期間が5年と決まっていたので、長期投資には向かない制度でした。この制限がなくなった統合NISAは、長期投資を可能にするシンプルで最強のツールといえます。ただし、投資できる商品などが現行と少し変わります。また「生涯投資枠」とその仕組みも新しい特徴といえます。このあたりを詳しく解説しました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「動物が出てくる映画について語ろう」です。REINAさんがこれまでに印象に残っている動物映画は「ライオン・キング」「HACHI 約束の犬」などだそうです。いわば王道路線ですね。一方、手塚が好きなのはサメが人間を襲うパニック映画。常識を超えた不思議なストーリーのサメ映画の魅力を熱く語っていたら、REINAさんも少し興味をもってくれたようです。アメリカにもコアなサメ映画ファンがいて、毎年、イベントやフェスが行われているそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「高配当株と株主優待株、選び方のポイント」です。インカムゲインである配当と優待品の魅力で個人投資家にも人気ですが、毎年1〜3月にはこれらの物色が盛んになります。それは日本には2月期・3月期決算の企業が多く、2月末や3月末に配当や優待の権利が確定する銘柄が多いからです。権利確定の前に購入するため、年明けから有望銘柄の品定めが広がります。高配当株では「配当利回り」、優待株では「優待利回り」が手掛かりになります。

ただし、これらは高いほどいいわけではありません。利回りが高すぎる銘柄は、無理して多額の配当や優待品を出している場合もあるからです。その結果、配当が減額されたり優待内容が改悪されたりすれば、投資家の売却が相次ぎ、株価も急落する恐れがあります。従って配当・優待利回りだけでなく、他のポイントも吟味することが必要です。では、それはどんなポイントで、どう確認すればいいのでしょうか。番組の中で答えを探していきましょう。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「国内移住、郷土愛」です。アメリカで生まれ育ったREINAさんが日本に来て驚いたのが、日本人には「地元の友達、子供の頃からの友人を持つ人が多いこと」だったそうです。アメリカでは大学から地元以外の学校に行く人が多く、そこで友人関係がいったんリセットされるのだとか。その一方、パスポートを持たず、生まれ育った州から出ずに一生を過ごす人が6割近くもいるとの調査結果も紹介します。話は州と州との間の移住を難しくしているアメリカの州制度の特色へと広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「金融政策」です。日米の金融政策が大転換しようとしています。アメリカで昨年から続く大幅な利上げの終着点が近づく一方、日本は大規模な金融緩和の修正局面に入りました。金融政策は円相場の主な取引材料である「日米間の金利差」を動かす要因なので、金利差が拡大から縮小に転じれば、個人の資産運用にも大きな影響が及びます。私たちはどう対処すればいいでしょうか。

金融政策の大転換を映すように、昨年後半から日米金利差が縮み始めました。金利差の縮小は、円安から円高へと為替相場の値動きを反転させる材料になります。昨年は、個人が為替差益を見込んでドル預金や米国株の投資信託に資産を移す動きが目立ちましたが、今年は一転して為替差損を抱えるリスクが生じています。

個人の資産運用で最も大切なことは、特定の金融商品に資産を集めすぎず、投資先や投資時期を分散させることです。為替相場は世界経済を敏感に映すため、急に方向感が変わる可能性も否めません。金融政策が為替相場に与える影響を理解し、円安だからといって大切な資産を外貨建て商品ばかりに偏らせていないか、改めて自分の資産構成を見直してみませんか。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「冬の味覚」を取り上げます。日本では寒い季節になるとカニやカキなどの鍋料理が恋しくなりますが、アメリカにも冬の味覚はあるのでしょうか。REINAさんによると、アメリカでも今、しゃぶしゃぶやすき焼きといった日本の鍋料理が人気だそうです。でもREINAさんのお気に入りは別の鍋料理。さて、それはいったい何でしょう。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタスの藤田剛副編集長です。

2023年最初の回のテーマは、「うさぎ年、跳ねるのは株か円か」です。日経ヴェリタスが市場関係者に実施した調査を基に、今年の相場展望について学びます。

うさぎ年の相場格言は「跳ねる」。ただ、REINAさんは米国出身だけに、十二支の格言は信じていないようです。むしろ日経ヴェリタスの調査に興味津々です。

調査結果によると、市場関係者が予想する今年の日経平均株価の高値（平均）は3万1377円で、高値を付けるのは12月との予想が最多でした。年始から株価が跳ねるというわけではなさそうです。

株価より先に跳ねそうなのが円相場です。市場関係者の多くは日銀の追加利上げで円の金利が上がるとみており、これが円高・ドル安につながるためです。市場関係者が予想する円の高値（平均）は1㌦=122円でした。それでは円高が進んでも株高になるのでしょうか。REINAさんの鋭い質問に、藤田副編集長がタジタジとなる場面もありました。

番組後半では、年末年始にドイツを訪れたREINAさんが特別コーナー「Travel to Germany」と称して、現地のクリスマスマーケットやホットワイン、ビール、ソーセージなどについて熱く語りました。あまりのドイツびいきに、藤田副編集長が「元々の人気コーナー、American Money Lifeはなくなってしまうのでは」と心配するほどでした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「2022年、金融界の5大ニュースを振り返る」です。今年最大の金融ニュースは「物価高・インフレ」で決まりでしょう。11月の消費者物価指数は、生鮮食品を除いた総合指数（コアCPI）が103.8となり、前年同月比で3.7％上昇しました。これは1981年12月以来、40年11カ月ぶりの水準です。ただ、欧米に比べれば日本の物価はまだ穏やかな面もあり、アメリカの11月の消費者物価指数は同7.1％の上昇でした。大口も「知人が2週間ほどハワイに行っていたが、現地ではロコモコとビールで4500円だったと聞いた」と明かします。2023年も物価高は続きそうですが、最近は「訳あり品を半額で売る店」なども増えてきており、番組ではこれら安売り店を活用していく対策も紹介しました。

5大ニュースの2つ目は「円安」です。3月に米連邦準備理事会（FRB）が金融引き締めに転換し、その後0.75％で何度も利上げしたため、日米の金利差がどんどん開きました。その結果円安が急激に進んで、10月21日には一時1ドル=151.94円を付けました。こちらは32年ぶりの水準です。しかしその後、FRBの利上げペースも鈍るのではという見方から一転して円高に向かい、10月21日から20日ほどで今度は13円も円高が進みました。

さらに、番組収録直後の20日には「事実上利上げ」となる日銀の金融緩和修正が発表されたため、ドル円は一時131円台までの円高となりました。この突然の方針転換を予測できていた人は専門家でも少なかったと思われ、つくづく為替の先読みの難しさを思い知らされます。個人投資家もしばらくの間は為替ヘッジ付きの投信を選ぶなどして、為替に振り回されない運用を考えた方が良さそうです。

3つ目は一転して明るい話題で「NISA（少額投資非課税制度）の拡充」です。24年1月から制度自体が恒久化・シンプル化し、非課税投資枠も2〜3倍に拡大。さらに一般NISAとつみたてNISAの併用も可能になるなど、多くの個人投資家がNISAに長年期待していたことのほぼ全てが満たされた形です。現在はまだ「実際にどんな商品が使えるのか」など分からない点もありますので、24年に向け情報収集を怠らないようにしたいものです。

残り2つのニュースは、かなり意外なものが挙げられていますが、それが何なのかは番組でご確認ください。この他に22年のまとめとして、リスナーの皆さんの当番組への評価が4.8点でほぼ満点であることや、当番組が世界中で聴かれ、広くシェアされていることなども紹介されています。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「荒れ相場の銘柄選び」です。年末を前に、日銀の異次元緩和の転換が明らかになって円高・株安が進むなど、動きの激しい相場環境になっています。荒れ模様のマーケットの中、安定して成長しそうな銘柄を探すヒントを学びましょう。

2022年は個人投資家に人気だった米テック株が急落するなど、逃げ場のない厳しい相場環境でした。2023年に向けて投資のポートフォリオを見直す際に、チェックしてほしいポイントが「成長・投資・還元」です。

重要なポイントの1つ目は「成長」で、利益の伸び率で見ます。日経ヴェリタスが主要な日本企業500社の本業のもうけである「営業利益」の伸び率を調べたところ、半導体関連、海運などがランキング上位を占めました。半導体はサイクルが一旦底に向かうとしても、経済安全保障への対応を含めて「次の成長の波」をとらえるならば、2023年以降も引き続き要注目の分野でしょう。

2つ目のポイントは「投資」です。株価は将来の利益成長を見越して動くため、稼いだ利益を企業が何に使うかはとても大切です。世界の構造変化を読み、次の成長分野や、自社の強みをさらに伸ばすための投資を続けているかを「研究開発費の伸び」でチェックします。売上高に対する比率を計算し、同業種内や海外のライバル企業と比べるのが有効です。

3つめ目のポイントは「還元」です。株主還元を見るのには、まず1株あたりの配当額を株価で割って求める「配当利回り」を使います。ランキング上位に並ぶのは海運大手や日本たばこ産業（JT）といった銘柄です。一方、株主から預かったお金に対し、どの程度の配当を支払って報いているかを示す指標にDOE（自己資本配当率）があり、これを経営目標に掲げ、投資家に説明する企業も増えています。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「健康診断」について話し合いました。日本企業は社員に健康診断を受診してもらうのが「義務」として法律で定められています。一方、「アメリカでは健康を保つのは完全に自己責任です」とREINAさん。来日して「会社の健康診断なるものを初めて知った」そうです。アメリカの健康診断は自費で「かかりつけの医者と相談して、どの項目を重点チェックするかなどカスタマイズするのが普通」と教えてくれました。企業にとって負担にはなりますが、定期の健康診断実施は、働く人のワーク・ライフ・バランスを守る意味でも日本の利点の一つなのかもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎デスクです。

今回のテーマは「地方移住とお金」です。新型コロナウイルスの感染拡大以降、地方への移住を考える人が増えています。2022年6月の内閣府の調査によると、20歳代の東京圏在住者の45％が地方移住に関心を持っているようです。テレワークや在宅勤務が急速に広がるなど、働く環境が多様化したことが一因でしょう。今回は家計への影響を中心に、地方移住のメリットやデメリットを見ていきます。

REINAさんは日本では都会暮らしの経験しかないそうで、地方移住に関心を持つ人の多さに驚いた様子です。「豊かな自然に囲まれ、野菜や果物を育てながら暮らしたい」「都心の通勤ラッシュはもう嫌だ」などの理由で、地方での生活に憧れる人は多いでしょう。

しかし、移住を考える際に重要なポイントはお金面の変化です。都心から地方に拠点を移せば住居費は下がる可能性が高い一方、交通費は上がりそうです。交通手段として自動車を確保する必要がある場合、ガソリン代のほかに保険料や自動車税、駐車場代など様々なコストがかかるからです。意外なところでは地方移住の結果、教育費が上がる可能性もあります。この他、賃金がどう変わるかも重要で、それらを含めた慎重な検討が必要になります。もちろん、地方暮らしにはお金に換えられない魅力もあるので、まずは短期滞在して長所短所を実感してみるのも大事でしょう。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「外食産業」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。アメリカでも日本のように地元に根付いた中華料理店「町中華」は人気で、器用におはしを使って食べる人が多いようです。最近では回転ずしも増えたそうですが、「回っているのはやはりカリフォルニアロールなど、巻き寿司が中心です。でも最近ようやく純日本風の寿司の良さが広まってきました」（REINAさん）。「日本のファミリーレストランはクオリティーが高いですよね」というREINAさんは、「サイゼリヤ」に1人で行き、家族連れの雰囲気を味わいながら白ワインを飲むのも楽しみだと話していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸・マネーのまなび面編集長です。

今回のテーマは「スマホで手軽に送金」です。2022年10月から、個人名義の銀行口座から銀行口座へスマホを使って手軽に送金できる「ことら送金」というサービスが始まりました。どんな特徴があり、どんな時に使うと便利なのでしょうか。

ことら送金のサービスには現時点で31の銀行が参加しており、1回10万円まで送金できます。手数料は各銀行が決めることになっていますが、今のところ31行すべてで無料です。一般的な銀行の口座振込の場合、1回数百円の手数料がかかることが多いのに比べると、無料というのは魅力的です。ことら送金には専用のアプリも存在せず、送る側・受け取る側がそれぞれインストールしておくような手間がかからないのも長所でしょう。

友人との飲み会で支払いを割り勘にする時など、現金のやり取りをせず、ことら送金を使えば便利そうです。もう一つ、意外と需要が大きそうなのが、複数の銀行口座を使い分けている人が自分の口座間で資金を移動させる場合です。例えば、給与受取口座から毎月、給料日にATMを使って現金を引き出し、別の銀行口座にATMで入金している、という人も多いと思います。この場合、ことら送金を使って送金すれば、給料日のATMの行列に並ばなくても済みます。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「年末商戦」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。最近、日本でも少しずつ定着しつつある「ブラックフライデーセール」はもともと、11月の第4金曜日の当日だけか、週末までの3日間程度しかなかったそうですが、「最近はどんどん長期化していて、年末までずっとセールをやっている感じ」とREINAさん。今年のブラックフライデーセールでは料理用のハンドミキサーを50%オフで購入したそうです。話題は日本のおせち料理商戦から、アメリカの家庭でクリスマスに食べる料理へと広がりました。果たしてREINAさんは毎年クリスマスにどんな料理を食べていたのでしょうか。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の大賀智子デスクです。

今回のテーマは「保険は四角の生かし方」です。よく「預金は三角、保険は四角」と言われますが、なぜそうした形になるのか考えると、生命保険の役割や活用法が見えてきます。

預金では、使える金額は基本的に残高が上限となるため、少しずつお金をためると最初のうちは引き出せる金額があまりなく、右肩上がりの「三角」の形で使える額が増えていきます。一方、保険は加入してすぐでも、死亡や入院といった万一の時に契約した保険金を全額受け取れ、もらえる金額は契約終了まで変わりません。契約で決めた保険金が最初から最後まで変わらない「四角」の形です。この特徴を生かして備えを考えると、例えば貯蓄が少ない若者が万一の際の医療費を賄うために医療保険に加入するといった活用法が一案となります。逆に貯蓄が十分あるなど、保険があまり必要ない人もいます。

新型コロナウイルス感染が拡大する中で、民間の医療保険の入院給付金が話題になりました。コロナ感染の場合は自宅や宿泊施設で療養する人も「入院」とみなして保険各社は入院給付金を特別に支払っていましたが、受け取る人が増えすぎたことが業績を圧迫してしまい、9月下旬からは方針を変更して給付金の支払い条件を厳しくしました。コロナ下で「保険とは何か」考えさせられる事態でした。番組では保険と保険会社の役割を考えながら、自分に合った保険選びのヒントを探っていきます。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「アメリカでのアートの楽しみ方」についてREINAさんに聞きました。日本では絵画などアート作品というと高尚で身近ではないイメージもありますが、アメリカではカフェなどで気軽に気に入った作品を購入し、自宅に飾って楽しんでいるそうです。手が届くアートを購入できる機会が多いほか、美術館でも気軽に訪れやすいイベントが開催され、ふらりと立ち寄って様々な楽しみ方ができるとのこと。REINAさんはポップな雰囲気のアート作品をカフェで購入して部屋に飾っているそうで、生活の中で、アートは身近な存在のようです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「投資で失敗する方法」です。もちろん失敗してお金を失うための方法を学ぶのではなく、「こうすると失敗しやすい」とあらかじめ分かっていれば、その危険は避けられます。つまり投資の失敗事例から、大損しない方法を学ぼうというわけです。

投資の落とし穴は数多くありますが、最近の話題で特に若い世代に気を付けてほしいのが暗号資産（仮想通貨）やFX（外国為替証拠金）取引です。仮想通貨では5月に「テラ・ショック」が起こり、11月には米大手交換業者FTXが経営破綻して、世界の仮想通貨の時価総額が2日で30兆円も消失しました。若い世代が「一発逆転」を狙い、これらに大金を投じている例が世界中で目立ちますが、これらを見ると仮想通貨は長期で信頼できる投資対象とはとても呼べません。投資の経験値を上げるため、少額・短期で試してみるのはアリでしょうが、多くの資産をこれに賭けるのは避けるべきです。

一方、FXは仕組み自体に問題があるとされますが、為替コストが極端に低く、レバレッジがかかるので資金効率も良いなど、外貨投資のツールとしては評価できる面もあります。では、なぜFXでお金を減らしてしまう人が多いのでしょうか。番組ではその理由と、どう使えばいいのかを詳しく解説しました。

いずれにせよ資産は一発逆転では作れません。逆に、iDeCo（個人型の確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）を使って「長期・分散・積立」を続ければ、時間はかかりますが誰にでも作れます。資産形成とはそういうものだと思っておけば大きな失敗はしないでしょう。番組ではこの他にも注意すべき「退職金デビュー」や「ブルベア投信」についても解説しています。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、「アメリカに九九はあるのか？」から始めて日米の算数教育について語り合いました。「アメリカでも同じことは学びますが、掛け算の表を順に読み上げるようなイメージで、日本のように節をつけて暗唱したりはしません」（REINAさん）。そもそも「いい国作ろう鎌倉幕府」のような語呂合わせで何かを暗記することはないようです。一方、意外なことにアメリカにもそろばん教室はあって、REINAさんと妹は子供の頃に習っていたそうです。大口は「そろばんは真面目にやらず、スケボーのように乗って遊んでいた」だけでしたが、妹さんはそろばんも一つのきっかけだったのか、その後理系の道に進んだといいます。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネーのまなび面の長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「スマホ料金の見直し」です。スマートフォンの料金は節約効果が大きいといわれます。ただ、通信会社や料金プランは様々で、迷う人は多いかもしれません。どんな選択肢があり、どのくらい節約できるのでしょうか。

見直し効果が大きくなりやすいのは、NTTドコモ、au、ソフトバンクという大手通信会社3社の「メインブランド」で契約している人です。3ブランドのシェアは約6割との調査もあります。メインブランドは例えるなら高級ホテル。充実したサポートやデータの使い放題プランは魅力的ですが、料金は安くありません。他の会社や料金プランに乗り換えれば、月3000円以上の節約になるケースもあります。「月3000円なら年では3万6000円。使い放題にこだわらなければ、結構安くなるのですね」とREINAさん。

乗り換え先はいくつかの種類に分かれます。最も安いのが、大手から通信回線を借りてサービスを提供する「格安スマホ」です。ただし、手続きを自分でするなどの手間はかかります。一方で大手のサブブランドは店舗で手続きができます。格安スマホは通信速度に不安を持つ人もいますが、大手の格安プランはその点は安心といわれます。

また、自分の利用状況を確認することも重要です。既に格安スマホなどを利用している人も、料金プランの見直しなどで、さらに負担を減らせるかもしれません。端末を買い替える際に会社も乗り換えれば、端末代の節約になることもあります。REINAさんも「家に帰ったら、自分に合うプランを探してみます」と話していました。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、ワールドカップの開幕が間近に迫ったサッカーについて話しました。アメリカではサッカー観戦の人気は「野球やアメリカンフットボールなどに比べると、いまひとつ」（REINAさん）。サッカーの放映が増えない理由には、コマーシャルが関係しているとの説もあるそうです。一方で女子がするスポーツとしての人気は高いようで、REINAさんの友人にはプロの選手を目指していた人もいたそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「年末調整の基本」です。会社員や公務員の場合、この時期になると勤務先から手続きをするよう案内があるのが年末調整です。何のための手続きで、どういう計算をするのでしょうか。

実は今秋からタレント業の一方で、スタートアップの正社員にもなったというREINAさん。つまり年末調整はREINAさんにも大いに関係のあるテーマです。毎月、給料から所得税が大まかな見込み額で源泉徴収されていますが、年末に給与の額がほぼ確定したところで計算し直し、払いすぎや不足があれば差額を給料と足し引きして調整するのが年末調整。所得税から引ける各種の控除も、勤務先が本人に代わって計算してくれる便利な仕組みです。

勤務先に提出する2～3枚の書類にはそれぞれ意味があります。所得税には15種類の所得控除がありますが、そのうち会社で計算してくれるのは12種類です。配偶者控除や扶養控除、生命保険料控除や2年度目以降の住宅ローン控除など代表的な控除について、REINAさんと細かく見ていきました。

年末調整はかつては、封筒に入った紙の書類を渡され、記入して再び封筒に入れて提出することが必要でしたが、2020年以降はウェブ上で申請手続きをする企業も増えています。いずれは「マイナポータル」と連携し、すべての手続きがウェブ上で完結するようになりそうです。年末調整のデジタル化の流れについても解説しました。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「100円ショップ」です。アメリカにも「One dollar（ワン・ダラー）ショップ」があるとREINAさん。どんな店なのかを聞いたところ、取り扱う商品や店の立地など、日本の100円ショップとは多少違った性格を持つ店のようです。

REINAさんの場合、100円ショップは目的買いが多く、目当ての商品の所に直行して会計するので店での滞在時間はわずか2～3分とのこと（笑）。しかし、最近100円ショップが増やしている300円など比較的高単価の商品や、手塚が買って良かったものなどの話をするうちに「今度、じっくりチェックしてみます」と興味が出てきたようでした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「年末相場のアノマリー」です。アノマリーは日本語では「経験則」と言い、理論的な根拠は明確ではないものの、経験的によく起きる相場の現象を指します。この時期から年末にかけては、日米両国の株式市場で実現することの多いアノマリーがあります。その内容や「今年はどうなるか」について学びましょう。

日米の両方で頻出するアノマリーとは、11～12月の2カ月は上昇相場になりやすいというものです。アメリカでは起点の10月末に行われるハロウィーンにちなんで「ハロウィーン効果」、日本では「掉尾の一振（とうびのいっしん）」という名称が付いています。実際、アメリカでは10月末から年末年始をはさんで翌年の春まで相場の上昇が続く傾向があります。この期間に株式投資でプラスのリターンを得られる"勝率"は、過去20年間の実績を調べたら何と75％という高さでした。一方、日本でも10月末から年末にかけての2カ月は1年のうちで最も上昇しやすく、過去20年間の勝率は70％に達しています。

アメリカに関してはもう1つ「中間選挙の年は、選挙が終わると反発して翌年半ばまで上昇相場が続く」というアノマリーもあるので、期待する向きは多いようです。ただ、今年はロシアのウクライナ侵攻やアメリカの利上げ動向など、国内外のニュースを受けて急騰と急落を繰り返す不安定な相場展開が続いています。果たして今年も、ここから例年通りの上昇相場に転じるのか。相場の先行きについての市場関係者の見方や、有効な投資戦略を中野目編集長が解説します。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「語学の習得」です。今から25年前の1997年にアメリカに渡り、研修で3カ月間、英語漬けの日々を送った経験を持つ中野目編集長。滞在中に息抜きでニューヨークを訪れ、ハロウィーンの仮装パレードを見物したそうです。ではアメリカ人はどのように語学を学ぶのか、アメリカの学習事情をREINAさんに聞きました。REINAさん自身はフランス語やアラビア語を学び、特にフランス語は7年間学んで話せるようになったものの、「使わなくなったらすぐに忘れてしまった」と振り返ります。そこから、語学が上達する秘訣や2カ国語を話せる人が経験する不思議な感覚などに話が広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

今回のテーマは「億り人の素顔」です。日経ヴェリタスは1億円を超える金融資産を持つ500人の億り人、500人の一般個人投資家の計1000人にアンケート調査を実施しました。その結果から明らかになった億り人の生活や投資手法について解説します。

今回調査した500人の億り人の平均年齢は52歳。REINAさんは意外に若いことにびっくりし、同じ年齢の藤田は自分の預金通帳を見てガックリ。

その億り人で、FIRE（経済的自立と早期リタイア）を達成した人は12％にとどまります。たとえ達成できても、仕事を続けながら投資で資産を増やすというのが主流です。生活費は67％が「月30万円未満」で、多くは質素倹約を旨としているようです。そして46％が「趣味は投資」と回答したことに、REINAさんは「投資はお金もうけの手段ではなく、生きがいなんですね」と感心していました。

億り人のポートフォリオで目立つ特徴は、現預金の少なさ。全体の31％で、一般の52％を大きく下回ります。株価は不安定な動きを続けていますが、「ノーリスク・ノーリターン」の現預金に逃げ込まず、リスク資産への投資を積極化しています。特に目立つのが海外資産で、アメリカ株、海外債券・REIT、外貨預金などに幅広く資金を振り向けています。円安の波に乗って資産を増やす億り人に、REINAさんは「やっぱり投資は大事ですね」と意を新たにしていました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、キャッシュレス決済を取り上げました。アメリカではクレジットカードが中心で、スマートフォン決済は日本ほど広がっていないそうです。もっとも、スマホ決済のメリットの一つである「ポイ活（ポイント活動）」にはREINAさんも興味津々。古本を売って得たポイントを使って、スーパーで食料品を買う藤田の話に聞き入っていました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「金融教育」です。今年4月から高校で金融教育が始まりました。さらに金融庁は大学生や社会人も含めた全世代対象の金融教育を、国家戦略として掲げる方針を示しています。大人の世代が学校で教わらなかった金融教育とはどんな内容なのでしょうか。

金融教育の基本的な構成は、日経電子版「マネーのまなび」とよく似ています。お金を「増やす」「貯める」「借りる」「使う」といった様々な場面での知識を身につけることを目標にしているからです。18歳への成人年齢引き下げでクレジットカードやローンが身近になったことから、「金融トラブル」に関する注意点が加えられているのも目を引きます。

最も大切なことは、生涯にわたってお金と仲良く付き合う方法、つまり資産形成に関する基本的な考え方を身につけることです。資産形成は収入を増やす「資産運用」と支出を抑える「家計管理」の二本柱。ややもすれば資産運用に関心が偏りがちですが、実は家計管理の効果も大きいのです。番組では以前、話題になった「老後資金2000万円問題」を引き合いに、資産運用と家計管理の知識をバランス良く活用することで、お金に対する不安の軽減を目指そうと提案しています。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、アメリカで定着する「実社会に適応した教育」を取り上げました。アメリカの学校では金融教育に限らず、情報技術（IT）教育やディベートなども以前から教えています。大学にもメーンとサブの2種類の分野を専攻できる仕組みがあり、REINAさんは「例えば理系と文系の知識を同時に得られ、実社会でも活用しやすい」と話してくれました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「日本株、秋の定期健診」です。2022年は欧米を襲う猛烈なインフレと、米連邦準備理事会（FRB）をはじめとする主要中央銀行の大幅利上げで金融市場が大きく揺れています。アメリカではこのまま景気が悪化するのではないかという懸念から株価が下げ足を速めており、世界の主要株価指数も調整の色を強めています。世界最大の市場であるアメリカ株が大きく下げれば、日本株も無傷ではいられません。9月の日経平均株価は月間で2154円、7.6％も下げました。

日本は、欧米ほど猛烈なインフレにはなっておらず、日銀の大規模緩和で資金調達コストも低水準にあります。ただ、欧米の金利が急ピッチで上がる一方で日本の金利は押さえ込まれているため、24年ぶりの円安水準という状況に置かれています。

例年、日本企業は期初の時点で慎重な計画を立て、10月下旬から本格化する決算で少しずつ業績見通しを修正していきます。秋の中間決算シーズンに株価が動きやすくなるのはこのためです。投資している企業の決算発表で、売上高の動向や事業の採算を吟味する必要があります。これがいわば「日本株の秋の定期健診」というわけです。

番組では、決算や同時に公表される業績見通しを材料に、株価の振れ幅が大きくなる点も取り上げました。事前に広がっている市場予想と実際に発表された内容に差があると、発表内容がプラスでも株価が大きく下げることもあるのです。この場合は慌てて売らないことが大切です。

番組後半の「American Money Life」では、「秋に食べたい食べ物」について聞きました。REINAさんの秋ならではの食べ物は、まずPumpkin（カボチャ）だそうです。パンプキンスコーンやパンプキンマフィンなどお気に入りのスイーツに加え、飲み物では「全米の女子が10月が来るのを待ち望んでいる」というほど人気のパンプキンスパイスラテがあります。

11月の感謝祭のシーズンは定番のTurkey（七面鳥）です。それぞれの家に「家庭の味」があり、グリルやオーブンで長い時間かけて焼き上げるとのこと。8時間かける場合もあり、一日仕事になるそうです。REINAさんは最近日本でも手に入るようになった七面鳥を買い込み、「今年こそ手作りします！」と意気込んでいました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎デスクです。

今回のテーマは「不動産投資信託（REIT）投資」です。購入したマンションなどを賃貸して家賃収入を得る不動産投資に関心がある人は多いでしょう。しかし、こうした現物不動産に投資するには数千万円といった多額の資金が必要です。その点、REITは数万～数十万円などの少額から不動産に投資できるのが最大の長所です。

REITは投資家から集めた資金でオフィスビルや商業ビルなどを購入し、その入居者から賃貸収入を得ています。収入から不動産を管理するコストなどを引いた利益のほとんどを投資家に分配しています。つまり投資家はREITを通じて間接的に不動産を所有しているわけで、小口の「大家さん」といえます。

REITは東京証券取引所に約60本上場しており、物件の種類によりオフィス型、住居型、物流施設型、ホテル型などと分類されます。株価に相当する価格は「投資口価格」と呼ばれ、株式と同じようにリアルタイムで変動します。東証に上場する全REITの時価総額加重平均を指数化したものが「東証REIT指数」です。個別のREITを選ぶのが難しいという人は、この東証REIT指数に連動する投資信託や上場投資信託（ETF）を選ぶといいでしょう。REIT投信なら100円から投資でき、積み立ても可能です。

REITの大きな魅力の一つが、分配金を投資口価格で割った「分配金利回り」の高さです。ここ10年ほどは4％前後で推移しており、東証プライム上場の株式の平均配当利回りが2％台ということを考えれば相対的に高いといえます。ではなぜREITは高い利回りを実現できるのか、番組ではその仕組みを詳しく解説しました。

番組後半の「American Money Life」では、「日米の物価の違い」についてアメリカ生活の長いREINAさんに聞きました。アメリカはインフレがかなり加速しています。REINAさんの友達は「昔2ドルだったビールが5ドルになり、肉も30％ほど値上がりした」のを理由に、今年の夏はバーベキューの回数を減らしたそうです。平均賃金は上がっているものの、「どこまでやっていけるか心配なので、節約を始めた友達もいる」とのこと。

一方の日本は、先日値上げしたとはいえ吉野家の牛丼は並盛で448円、マクドナルドのハンバーガーは150円。外国人旅行者から見ると日本の物価は依然として安い印象があると思います。逆に日本は賃金がなかなか上がらず、円安のまっただ中でもあります。新型コロナウイルスの感染状況が少し落ち着いても、気軽に海外旅行とはいかなそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸・マネーのまなび面編集長です。

今回のテーマは「債券投資」です。「債券」は株式と並ぶ主要な投資対象ですが、国債や社債などいろいろな種類があります。債券投資にはどんな特徴があり、どんな点に注意すべきなのでしょうか。

債券は満期までの期間が決まっていて、満期になると元本が払い戻され、多くの場合は定期的に利子ももらえます。最も代表的な債券である国債の場合、債券市場で取引されていて、需要と供給の関係によって価格も変動します。このとき、国債の価格の上下と、金利の上下の関係は逆になります。ここが債券投資で重要なポイントです。

一般的には、国債の価格変動は株価の変動よりも小さく、国債は株式よりも低リスクといえます。また、国債と株式は異なる値動きをすることも多いため、国債と株式の両方に投資することで金融資産全体のリスクを下げ、効率よく利益を得ることができます。

ただし、すべての債券が低リスクとは必ずしもいえません。外国債券の場合は為替変動リスクがあります。また、ここ数年、証券会社や銀行が積極的に販売してきた「仕組み債」はコストとリスクがかなり大きいので注意が必要です。仕組み債はオプション取引などの金融派生商品（デリバティブ）を使い、複雑な仕組みを作ることで高い利回りを設定していますが、場合によっては元本を大幅に下回る金額しか戻ってこないこともあるのです。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、「ラジオ」についてアメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。REINAさんは16歳のときからクルマを運転していて、クルマの中ではいつもラジオを聞いていたそうです。「ラジオは人種や年齢を問わず、今でもアメリカでナンバーワンのメディア」とREINAさん。宮田は中学・高校時代に在日米軍向けのラジオ放送「FEN」（現在のAFN）で「ウルフマン・ジャック・ショー」という番組を聞き、洋楽ロックの曲がかかるのを楽しみにしていた、と思い出を語りました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「不動産の0円物件」です。まず、0円物件とは一体なんでしょうか。6月の首都圏の新築マンションの平均価格は6450万円で、東京23区に限れば8000万円を超えるという話もあるのに、0円で家や土地が手に入ると言われても信じがたい気がするでしょう。しかしこれは本当の話で、例えば相模原市のセイユーコミュニティーという不動産会社が、YouTubeや同社サイトに多くの0円物件の例を上げて紹介しています。抽選に応募して当たれば、土地付きの家屋や宅地、山林などが0円で自分の物になります（所有権移転登記の費用や修繕費、税金などは別途かかる）。

この背景にあるのが空き家・空き地、特に「相続空き家」の問題です。親が亡くなって実家を相続したが、自分は都会に家があるので住めない。処分したいが地方の不動産市場は冷えきっていて売るに売れず、やむなく空き家のまま放置……という問題です。この結果日本の空き家率は13.6％で、全体のおよそ7戸に1戸が空き家という状況になっています。空き家を放置すると火災など様々なリスクを抱えることになり、自治体に「危険な空き家だ」と認定されれば固定資産税が上がったり、罰金を取られたりもします。来年4月27日からは「相続土地国庫帰属制度」がスタートし、不要な土地を国に引き取ってもらうことも可能になりますが、これも意外に条件が厳しく、10年分の土地管理費を納める必要もあります。

そこでこの問題の解決策の一つとして出てきたのが「無償譲渡」、すなわち0円物件というわけです。もちろん、元の持ち主が何らかの負担に耐えかねて手放す物件なので、利便性の高い場所や新しい物件ではありません。しかし実際には多くの人の申し込みがあり、当たった人は退職後の地方移住や家庭菜園、DIY、アウトドア活動などに活用しているようです。つまり持っていても損になる「負」動産が、うまくマッチングできれば何らかの価値を生み出す「富」動産に変わるのです。番組ではこの0円物件の仕組みや問題点などについて、詳しく解説しました。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「趣味にかけるお金」です。これは日米の違いというより、人やライフスタイルによる違いが大きいでしょう。また最近は単にお金を費やすだけでなく、趣味を生かした副業で収入を得る人もいます。せっけん作りが趣味というREINAさんの友人も、作ったせっけんをネットで売ってビジネスにしているとのことでした。一方、総務省の「家計調査年報」には勤労者の2人以上世帯が「教養・娯楽費」と「交際費」の合計で月に4万9350円支出しているという数字もあり、結構多い気がするがこれをどう見るか、といった話で盛り上がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

今回のテーマは「金融市場を揺るがす感染症」です。2019年に発生し、20年に世界的大流行（パンデミック）を起こした新型コロナウイルス。発生から今に至るまで、株式や外国為替相場の動きを分析し、「教訓」を探ります。

新型コロナの発生直後、株式相場などはすぐに反応しませんでした。「感染はアジア域内にとどまる」との楽観論があったためです。ただ、欧米などに感染が広がると株価などは急落。投資家は損失を避けるため、ウイルスの感染力や毒性を見極めて動くことが必要です。

新型コロナに対しては世界各国の中央銀行が協調利下げなどで対応し、市場の混乱はまもなく収束しました。その意味で投資のチャンスにもなりました。ただ、致死率が20％～30％もあるようなウイルスがパンデミックを起こせば、各国の中銀でも対応できず、経済や市場は「クラッシュ」しかねません。

では、どのようなウイルスを警戒すべきなのでしょうか？ まず現在流行しているサル痘にそのような脅威はありません。むしろ警戒すべきなのは、次の新型コロナです。コロナの一種である重症急性呼吸器症候群（SARS）のような毒性を持っていれば、被害は甚大となります。そして、次の新型インフルエンザ。09年に豚インフルエンザから変異した新型インフルは大きな被害をもたらしませんでしたが、1918年に発生し、世界で5000万～1億人もの死者が出たスペイン風邪は当時の新型インフルです。このような新型インフルが再び発生し、流行することには警戒が必要です。

番組後半では、REINAさんと藤田副編集長が「夏の思い出」について振り返ります。藤田副編集長が8月に開催された鈴鹿8時間耐久バイクレースの観戦について報告すると、REINAさんはその過酷さにびっくり。一方、REINAさんは真夏の登山の楽しさについて"熱弁"し、今度は藤田副編集長が驚く番でした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「NISA改正のポイント」です。一般NISA（少額投資非課税制度）、つみたてNISA、ジュニアNISAを合わせた口座数は2022年3月末で約1800万口座。特に、非課税投資枠が年40万円で20年間、非課税で運用できるつみたてNISAは20代、30代の若年層を中心に口座数を伸ばしています。しかしこのNISAが2024年には大きく変わりそうです。なぜ、どのように変わるのでしょうか。

8月末に金融庁が「2023年度税制改正要望」を出しました。柱はNISAの改革です。現在のところ一般NISAは24年に「新NISA」へ移行することになっています。ところが「制度が分かりづらい」「非課税投資期間が終わったらどうしたらいいのか」など、個人投資家にとって悩ましい問題が山積しています。ここを抜本的に改革し、NISAを分かりやすく簡素な仕組みにして、より長期投資に向いた制度に変えていこうというのが改正案のキモです。

具体的には①今3種類あるNISAを一本化して「総合NISA」ともいえる新しいNISAを24年から始める②NISA制度を恒久化し、非課税限度額を拡充する③非課税限度額は総額で管理し、NISA口座内でいったん資産を売却すると非課税投資枠が「復活」する――などが改正案に盛り込まれています。

まだ要望の段階なのでどこまで実現するかは不透明な部分もあります。とはいえ、岸田首相は「資産所得倍増プラン」の中で「貯蓄から投資へ」の流れを加速するとし、NISAの改革を本丸と位置づけています。中でもNISA制度の恒久化はメリットが大きく、これにより「すっきり分かりやすい投資優遇制度が、この先もずっと使える」ことになれば、投資に踏み出す個人もさらに増えると思われます。ぜひこの機会に番組でNISA改正のポイントを押さえ、今後の議論の行方を見守る際のヒントにしてください。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「好きな男優を語ろう」です。映画好きなREINAさんといま一つ情報をアップデートできていない昭和生まれの手塚が、好きなハリウッド俳優について、「語り合う」というよりも「言い合い」ます。結果として昭和生まれの方にも、平成生まれの方にも「そういえばそうだよね」「なるほどね」と思っていただけるコーナーになったのではないでしょうか。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「IPO株投資の魅力」です。個人投資家の間で人気が高いのが、IPO（新規株式公開）で上場する株を対象にした投資です。9月からは今年のIPOの後半戦が始まりますので、この機会にIPO株投資の魅力や今年の動向を再点検しましょう。

IPO株投資がなぜ個人投資家に人気なのか。それはずばり売却益を得られる確率が高いからです。IPOでは、上場する前に未公開の株を投資家が事前に取り決めた価格で購入することができます。この価格は「公募価格」や「公開価格」と呼ばれています。上場後の取引で最初に付いた価格を指す「初値」が公開価格を上回ることが多く、事前に公開価格で購入していた投資家が初値で売ると、売却益を得られる可能性が高いのです。昨年は126社がIPOで上場しましたが、8割を超える104社で初値が公開価格を上回りました。プラスのリターンを得る勝率は実に82.5％です。

ここまで勝率が高いと簡単に儲かりそうに思えますが、そうは問屋が卸しません。IPOの事前購入には申し込みが殺到するため、抽選に当たらないと買えないからです。抽選の倍率が高くてなかなか当たらないのが実情で、「IPOの抽選に応募するのは宝くじを買うのに似ている」とも言われます。では、IPO株投資は運任せなのかというと、実はそうではありません。IPO株投資には今の「初値売り」以外にも「セカンダリー投資」という方法があり、大化け株に出合える可能性も高いからです。つまり、IPO株投資で成功するチャンスは2回あるということです。では、それぞれどんな方法なのでしょうか。詳しくは番組で確認してください。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「修学旅行」です。中学生の時の修学旅行で、川端康成と井上靖という2人の文豪の代表作の舞台を歩き、リポートを書くという珍しい体験をした中野目編集長。アメリカにも修学旅行はあるのかどうかをREINAさんに尋ねます。その答えは「小学校ではField Tripと呼ばれる旅行に出かけたが、中学・高校では旅行があるかどうかは学校次第」。その一方で、アメリカには高校が主催する「大学キャンパス訪問」があり、REINAさん自身もマサチューセッツ工科大学（MIT）、ハーバード大学、ボストン大学などを見学して、すごく参考になったと振り返ります。そこから運動部の合宿など、日米の学校の課外活動の違いへと話は広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「金融政策」です。最近はアメリカの利上げペースを巡って為替や株式の相場が激しく動くなど、資産運用を考えるうえで金融政策の知識は必要不可欠なものになっています。新聞の記事やテレビのニュースでよく見るけど、どこか小難しい感じのする金融政策。一体どんなものなのでしょうか。

金融政策の代表的な手法は、政策金利の上げ下げです。ただ悩ましいのは、為替と株式の相場に与える影響が異なること。一般に金利を上げた国の通貨が上がりやすいのに対し、金利を上げた国の株価は下がりやすくなります。これは金利の高い通貨の方が人気を集める一方で、金利が上がりすぎると景気が冷え込んで企業の業績も悪くなるリスクが出てくるからです。相場は様々な材料を織り込んで動いていますが、こうした金融政策の基礎知識を身につけておくと、金融商品での資産運用や売買時期を考えるときに役立ちます。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、11月にアメリカで中間選挙を控えていることもあり、アメリカの選挙を話題に取り上げました。日本では若者の投票率の低さが話題になりますが、アメリカでは全く逆です。ではなぜアメリカの選挙戦では若者も熱狂するのでしょうか。背景には若者たちの「政治に関心を持って発言するのはCoolである」という意識があり、REINAさんも欠かさず投票に出かけているそうです。

さて、いつも「マネーのとびら」をお聞きいただき、ありがとうございます。昨年の7月下旬に開始して1年たちましたが、おかげさまでこのたび合計再生数が100万回を超えました。これからもマネーの基礎知識が楽しく身につく番組づくりを心がけますので、引き続きお聞きいただければうれしく思います。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネーのまなび面の長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「デビットカード」です。キャッシュレス決済の手段の一つで、最近改めて注目されていますが、どこが便利で、何に気を付けて使ったらよいのでしょうか。日銀の統計によると、2021年度のデビットカードの決済額は3年前の約2倍に増えています。カードを使って店舗で支払いをするのはクレジットカードと同じですが、後払いではなく、支払時に銀行口座からお金が引き落とされるところが違います。REINAさんによるとアメリカでは広く浸透していて、「現金を持ち歩かず、デビットカード1枚を持ち歩く人が多かった」そうです。

日本のデビットカードは大きく「J-Debit」と「ブランドデビット」に分かれます。最近利用が増えているのは後者のブランドデビット。ビザやマスターカード、JCBといった国際ブランドに対応する店舗で、クレジットカードと同じ感覚で利用できるのが特徴です。預金口座を持つ銀行で発行していれば高校生でも持つことができ、発行する銀行も増えています。プラスチックのカードは表面に固有の番号が記載されるなど、クレジットカードとよく似ています。最近はカードを発行しないサービスもあります。

デビットカードの魅力の1つは「使いすぎを防ぎやすい」こと。支払いのたびに預金口座から引き落とされるので、残高を超える利用は原則としてできません。「現金を使っている感覚に近いかも」とREINAさん。クレジットカードのように後から多額の請求が来て驚くようなことはないので、家計管理をしやすい支払い方法ともいえそうです。

利用額に応じた還元サービスを用意するデビットカードもあります。利用額の一定割合をキャッシュバックするものが主流ですが、中には還元率が2％など、クレジットカードと比べても高いものもあります。一方でデビットカードを使う上では注意点もあり、ガソリンスタンドやETCでは使えないことが多いようです。分割払い、後払いの機能もありません。お金の使い道など場面に応じて使い分けるのがコツといえそうです。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「プール・水泳教育」について話しました。日本では学校にプールがあり、水泳の授業があるのが一般的ですが、アメリカでは必ずしもそうでなく、REINAさんからみると日本は「リッチな感じ」なのだそうです。アメリカでは泳げない人が多いともいわれますが、実際のところや、その理由についても解説してもらいました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「高配当で守りの投資」です。新型コロナの第7波まっただ中の夏休みシーズンですが、加えて政治も経済も落ち着かない情勢になってきて、年後半の投資を考える上でも難しい局面になってきました。こうした見通しがきかない市場環境の中で「守りの投資」を考える場合、ヒントは「高配当」です。

8月中旬にかけて主要企業の4～6月期決算発表が本格化しています。「増配」の方針を明らかにした企業のいくつかは、発表後に株価が上昇しています。増配とは株主に支払う配当金を増やすことです。3月期決算企業の場合、期初に方針を表明することが多いのですが、4～6月期決算時に増配の意思表示をするのは「思ったよりも業績が好調」ということを意味します。8月初旬にかけて日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社がそろって実質増配を発表し、株価も素直に好感しました。日本郵船と商船三井の「予想配当利回り」は8月9日時点で13％を超えています。

配当投資のリターンを測るのにはこの予想配当利回りが使われます。日経電子版や日経ヴェリタスには上場企業のうち、高い配当利回りが見込める銘柄のランキングが掲載されています。番組ではこの数字の見方についても学びました。REINAさんは「同じ業種で比べたり、業績とのバランスを見たりすることも重要ですね」と話していました。

配当投資を志向するベテラン投資家の中には、より安定した銘柄を発掘する上で「連続増配力」に着目する人が増えています。アメリカをはじめ、連続配当力を持つ企業は強い競争力を兼ね備えている場合が多く、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が好むコカ・コーラも連続増配企業です。番組では高配当の企業を集めた株価指数に連動する上場投資信託（ETF）についても解説しています。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「夏のお祭り」について話しました。今夏は日本三大花火大会の1つである新潟県長岡市の「長岡まつり大花火大会（長岡花火大会）」をはじめ、3年ぶりに夏祭りや花火大会の開催に踏み切るところが増えています。数年前に長岡花火大会を見に行ったというREINAさんは、あまりの美しさにオーストラリア人の友人たちと一緒に感涙してしまったと話してくれました。

訪日観光客も集まり、準備に時間をかける日本の夏祭りに対し、アメリカのお祭りは郡などの地域ごとにショッピングモールなどで「County fair」として開催するケースが多いそうです。祭りの楽しみの「食べ歩き」も、アメリカならではの定番スナックがあるとのことでした。感染拡大防止に配慮しながら、各地で祭が復活できる環境になるのを願うばかりです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネーのまなび面編集長の宮田佳幸です。

今回のテーマは「マイナポイント」です。6月から「マイナポイント事業」第2弾の申し込み手続きが始まりました。マイナンバーカードを新たに作り、「公金受取口座」の登録と、健康保険証として使えるように手続きをすれば、合計2万円分のポイントがもらえます。すでにカードを持っていて5000円分のポイントをもらっていた人も、追加で1万5000円分がもらえます。ではどうすればポイントをもらえるのでしょうか。またポイント以外にマイナンバーカードのメリットはあるのでしょうか。

2万円分といえば無視できない額ですが、まだマイナンバーカードを作っていない人の中には「手続きが面倒くさそう」という人もいるようです。しかしカード発行後、全国に約7万カ所もある「手続きスポット」を利用すれば意外と簡単。カードのICチップ読み取りに対応したスマホを持っていれば、自宅でもすぐ手続きできます。第2弾の申し込みは来年2月末が期限ですので、お早めに。

また「カードを作ること自体がなんとなく不安」という人も多いようですが、そうした不安には「誤解」もあるようです。カードを作ることによるデメリットは基本的に無いと考えてよいでしょう。一方でメリットは、身分証明書として使えることや、確定申告が簡単にできるようになることなど、いろいろあります。今後も少しずつ、マイナンバーカードが暮らしの役に立つ場面が増えていきそうです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「日米の『笑い』の違い」について話し合いました。REINAさんがアメリカで暮らしていた子どものころ、日本に住むおばあさんが明石家さんまさんの大ファンだったので、彼の出演するテレビ番組を録画したビデオテープを毎週送ってくれていたそうです。アメリカのシットコム、スタンダップコメディーなど日本のお笑いとはちょっと違うスタイルについて触れながら、「日本のお笑いには『今のとこ、ちょっとわかんないな』と思うこともあります」とREINAさん。最後は日本の古典落語の話になり、お金にまつわる落語として落語好きの宮田が「千両みかん」を紹介しました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。今週は米国出身タレントのREINAさんがお休みのため、代わりに日本経済新聞社マネー報道部グループ長の手塚愛実がナビゲーターを務めます。今回のテーマは不動産投資の魅力と注意点です。マイナス金利の運用難の中でワンルームマンションなど不動産投資の広告はよく見かけますが、本当に資産形成の手段となるのでしょうか。解説は日本経済新聞デスクの露口一郎です。

株式投資では株価の動きが予測しづらく、値上がり益を取るのが容易ではないのに対し、不動産投資はうまく借り手が見つかれば、安定した家賃収入が毎月入ってきます。物件によっては値上がり益も見込めます。管理費や地震保険の保険料など、不動産収入を得るための費用を税務申告の際にコスト計上できるのも大きな魅力でしょう。このため不動産投資を活用してFIRE（Financial Independence, Retire Early、経済的な安定を確立して早期リタイアする生き方）を目指す人もいるようです。

ところが、現実はそう甘くありません。先日のマネーのまなび面でも紹介したように、不動産業者の話をうのみにして投資した結果、何百万円も損をした人もいます。なかなか借り手が見つからず家賃収入が入らない一方で、金利負担が重くのしかかるためです。では成功のカギはどこにあるのでしょうか。番組内では物件選びの重要性について詳しく解説しました。専門の不動産物件紹介サイトをこまめにチェックするなど、やはり普段からの努力が必要なようです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。この「REINAのマネーのとびら」も1周年を迎え、回数もちょうど50回目となりました。そこで今回はいつものスタジオを飛び出し、アメリカ出身タレントのREINAさんと日経マネー発行人の大口克人で初のロケ取材に挑戦してみました。

2人が向かったのは合同会社ファンタイムが運営するスーパーの「マルヤス大森町店」（東京・大田区）。京浜急行の大森町駅から徒歩10分程度の住宅地にある一見ごく普通のスーパーですが、実は今回のテーマである「物価高対策」だけでなく、「食品ロス削減」のヒントも学べる個性的なお店なのです。というのもこちらは普通のスーパーの品ぞろえに加え、賞味期限切れ間近や期限が切れたばかりの食品も数多く扱っているからで、ものによっては最大95％OFFということもあるようです。

店内には食品、お菓子、日配品、調味料やお酒、雑貨など実に様々な商品が並んでいますが、目を引くのはその安さとPOP。「食べられるのに捨てたくない！」と書かれた280gのレトルトおかゆは6月末に賞味期限が切れていますが、値段はわずか29円（税別、以下同）です。他にも通常価格500円のパンの缶詰が79円、1500円のハーブティーが399円など、驚くような値段の商品が多数あります。

REINAさんは当初、「賞味期限切れでも食べられるんですか？」と不思議に思ったようですが、消費期限と賞味期限の違いを知り、疑問が解消した表情に。消費期限は肉、魚や生鮮食品などが食べられる期限で、これを過ぎたものを売ることはできません。一方、賞味期限の方はメーカーが定めた「おいしく食べられる期限の目安」。多くはかなりのゆとりを持って設定されているので、多少過ぎたところで極端に味が変わるわけでも、お腹を壊すわけでもないのです。

つまり、私たち消費者が考え方を柔軟にして、賞味期限が多少過ぎただけで格安になっているものや、缶が少しへこんでいるとか外箱が傷んでいるだけで店頭に出せなくなってしまった「訳あり商品」を賢く選んでいけば、生活コストは下げられるのです。いわば「訳あり消費」という行動です。こういったお店があれば消費者は安く食品が手に入り、提携している小売店は処分に困る商品を現金化でき、全体では食品ロスが減らせて環境にも良いと、非常に合理的に思えます。REINAさんによるとアメリカにも、NPOが運営するこうしたタイプの食品店はあるということでした。

番組後半では同社社長の松井順子さんに、このお店を始めた理由や経緯について伺いました。当初は食品ロスという言葉が浸透しておらず、店内のPOPに賞味期限切れと明記してあるのに「期限が切れているので返品したい」という人もいて、「保健所に通報されたこともありました」（松井さん）。しかし最近では店のコンセプトも理解されるようになってきて、「昨年は捨てられるはずだった食品を約700トンも食卓に届けることができました」（松井さん）。また、店頭に出した商品は随時値下げするなどしてなるべく早く回転させ、メーカーや周りの小売店の通常のビジネスへの影響を抑える工夫も行っているそうです。これにより「来る度に商品が変わっているので、宝探しのような感覚も味わえる」といいます。

日本の消費者は品質に世界一うるさいと言われ、例えばちょっとでも曲がったキュウリは避けられるような面があります。しかし松井さんの話を聞き、物価高や食料危機が問題になる中で、こういった訳あり商品を積極的に取り入れていくことは家計にも環境にも大事だと改めて感じました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

今回のテーマは「石油の世紀は終わらない？」です。ガソリンなどの石油製品が本格的に利用され始めた20世紀は「石油の世紀」といわれますが、21世紀になっても石油の消費量は増え続けています。天候に左右されやすい風力や太陽光は、石油に取って代わるエネルギー源にはなかなかなりません。ところが、石油製品の元になる原油の価格は激しく上下に変動し、我々の生活に多大な影響を与えています。そして、世界最大の産油国として原油市場で存在感を増しているのがアメリカです。今後の原油市場の動向と石油製品の基本について学んでいきましょう。

ウクライナ侵攻に伴う西側諸国の制裁によって世界第3位の産油国であるロシアからの輸出に支障が出て、原油価格の指標となるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は6月、1バレル120ドル以上に急上昇しました。 ただ、世界第1位の石油消費国のアメリカと第2位の中国の景気が悪化し、需要が伸び悩むとの懸念から今は100ドル前後にまで下落しました。

WTIは先物商品として上場されており、投機的な売買で価格が乱高下しがちです。また、原油の生産量は急に減らしたり、急に増やしたりすることが難しく、需給をうまく調整することができません。藤田副編集長は「ゼア・ウィル・ビー・ブラッド」という映画をもとに、原油の生産について解説しました。

その原油から精製されるのが、ガソリン、灯油、軽油、重油などの石油製品で、それぞれ用途が分かれています。さらにアスファルトまで原油からできることに、REINAさんは驚いていました。どれもが我々の生活に欠かせないもので、これが20世紀が石油の世紀といわれるゆえんです。21世紀になって急速に普及する電気自動車（EV）はガソリンではなく電気で動きますが、その電気の多くは重油などを使う火力発電に頼っているのが現状です。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「日米で人気のあるプロスポーツ」について、アメリカ生活の長いREINAさんとアメリカに駐在経験のある藤田副編集長が話し合いました。アメリカの4大プロスポーツは、アメリカンフットボール、野球、バスケットボール、アイスホッケーといわれていますが、アイスホッケーの人気ぶりについては2人の意見が分かれました。一方、日本のプロスポーツといえば野球、サッカー、相撲がメジャーですが、REINAさんによると、相撲はアメリカでも人気が出始めているそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「住宅ローン中級編 繰り上げ返済のコツ」です。住宅価格が上がっていたり、NHKで6月にかけ「正直不動産」という連続ドラマが放映されたりするなど、不動産や住宅ローンへの関心が高まっています。住宅ローンは昨年11月にも取り上げましたが、それ以降、金融の世界では大きな環境変化がありました。世界的なインフレを背景に、アメリカやヨーロッパをはじめとする各国・地域の中央銀行が相次いで利上げをしていて、日本でも今後、金利が上昇するのではないかという警戒感がじわり漂い始めているのです。住宅ローンの利用者はどうしたらいいのでしょうか。

首都圏（東京、埼玉、神奈川、千葉）の新築マンション価格は2021年度に平均6360万円となり、バブル期を上回って過去最高になりました。22年度に入っても高止まりする傾向です。一方、住宅ローンの金利は変動型で0.4～0.5％と歴史的な低水準にあり、多額の住宅ローンを借りやすい環境にあります。

ただ、今後の金利上昇リスクを考えれば、できるだけ「繰り上げ返済」をしてローンの元本を減らしておく方が安心です。特に夏のボーナスをもらったばかりのこの時期、余裕資金の一部を繰り上げ返済に充てるのは重要な選択肢です。番組では繰り上げ返済の2つのタイプとそれぞれの長所、さらに注意点について詳しく解説しました。中でも注意したいのが、繰り上げ返済の効果の大きさを実感するあまり、余裕資金ができるとすぐ繰り上げ返済に回してしまう「繰り上げ中毒」といわれる状態です。手塚グループ長は「想定外の変化に対応するため、生活費6カ月分程度のお金は手元に残して」と指摘します。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「日米、占いの違い」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。「実はアメリカ人も意外に占い好きなんです」と話すREINAさん。日本の「新宿の母」のように路上で星占いやタロットカード占いをする人もいて、自分の悩みや迷いを打ち明けながら、まるでセラピーを受けるように占師と会話をする。そんな光景が割と普通に見られるそうです。最近はサイキックと呼ばれる霊能者への電話相談、チャット相談まではやっているとか……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「投資の勝ち組の特色」です。今年はロシアのウクライナ侵攻や世界的なインフレなどで不確実性が高まり、株式市場では波乱の展開が続いています。そうした中、「日経マネー」が4～5月に実施した「個人投資家調査」では意外な結果が出ました。波乱相場で損失を被っている投資家が大半との予想を覆し、有効回答1万3572人の42.3％が「今年1～3月にプラスの成績をあげた」ことが判明したのです。波乱相場を乗り越えた勝ち組投資家たちの勝因は何だったのでしょうか。

調査結果は日経マネー8月号の巻頭特集「勝ち組投資家大研究」で詳しく紹介しています。この特集では2019～21年の3年間と今年1～3月にずっと運用成績がプラスだった「4連勝」の回答者に着目し、共通点を探りました。その結果、大きく2つの勝ちパターンが浮かび上がりました。まずは国際分散投資をしていること、積み立て投資をしていることです。投資の王道ともいえる方法です。

しかし、4連勝の回答者の中から「生涯の運用成績が10倍以上の人」だけを抽出すると、上記とは全く異なる投資法を実践していることが分かりました。その答えはズバリ「個別株投資」。同じ勝ち組投資家でも両者はそれぞれ違ったアプローチで成功していたわけです。では、大勝ちを狙って誰もが「生涯10倍」の投資家と同じ方法を取るべきなのでしょうか？ その答えは番組の中で……。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「社会人の部活動」です。大学時代にプレーしていたアメリカンフットボールからくら替えして、社会人になってからテニスを始めたという中野目編集長。テニス好きが高じて、30代の頃に勤務先の日経BPでテニス部を立ち上げ、東京都の実業団リーグの団体戦に参戦していたそうです。日本では会社の対抗戦は、スポーツに限らず囲碁や将棋などの頭脳戦でも行われています。

REINAさんはこうした日本企業内の部活動の存在に驚き、「現在アメリカにいる友人たちにも聞いてみましたが、こういう話は聞いたことがないそうです」と言います。一方で、REINAさんが挙げたのがERGs（Employee Resource Group、従業員リソースグループ）と呼ばれるアメリカならではのビジネスパーソンの活動です。そこから日本とアメリカのビジネスパーソンの課外活動の違いに話は広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「株主総会」です。6月下旬にかけて3月期決算企業の株主総会が開かれます。個人投資家にとっては配当や株主優待などが決まる重要イベントですが、2022年はコロナ禍を経て総会にも大きな変化が起きています。例年、この時期は個人株主のもとに上場企業から「株主総会招集通知」と「議決権行使書」が送られてきます。配当を含む利益処分の議案や、社長・会長といったトップ人事の議案に賛否を付けて送り返します。最近はインターネットでも議決権の行使ができるところが増えました。

変化その1は、日本でもオンラインのみの「バーチャル株主総会」が開けるようになったことです。アメリカの株主総会は約98％がオンラインで、ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイのようにリアル開催にこだわる会社はニュースになるほどです。ただ日本ではバーチャルのみの企業はまだ少数派で、6月中旬時点で400社程度がオンラインとリアルの併催を予定しています。一方で機関投資家には「バーチャル総会だけだと株主の権利が侵害されるようなことが起きるのではないか」と懸念する声もあり、企業と株主にとって、より良い総会のスタイルを探る試行錯誤が続きそうです。

もう一つの変化は「株主提案が過去最多になりそう」という点です。株主還元の要求にとどまらず、今年は「脱炭素を巡る具体的な行動」を問う動きも広がっています。担い手も、アクティビストと呼ばれる「物言う株主」に続き、年金基金や環境団体、非政府組織（NGO）といった広がりを見せています。株主として企業にESG（環境・社会・企業統治）重視の行動を迫るのは良い手ですが、一方ではロシアによるウクライナ侵攻でエネルギー供給が不安定になりつつあり、安全保障や事業の継続性と併せて考えなければならないのが難しい点です。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日本ではそろそろ支給開始の「ボーナス」につき、日米の違いを話し合いました。年2回支給が多い日本とは違い、REINAさんは「アメリカではボーナスはない方が一般的。あるとしても幹部クラスで年1回など、働き方や業種によって大きく変わる」と教えてくれました。日本のクレジットカードではおなじみの「ボーナス一括払い」もアメリカでは使えないそうです。一方、アメリカで消費者が最もお金を使うのは11月の「感謝祭のシーズン」。REINAさんもブラックフライデーのセールでは欲しいものを決めておき、「当日は車の中で寝て、早朝、店の前に並んで買いに行く」というツワモノぶりを話してくれました。70〜80％OFFも普通だというので、それも当然かもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「自転車事故への備え」です。自転車は身近な乗り物で、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに通勤で使う人も多く見かけるようになりました。ただ、心配なのが交通事故です。歩行者にケガをさせてしまい数千万円の損害賠償責任を負う、といったケースがあり、保険への加入を義務付ける自治体が増えています。

この場合の備えとしては「自転車保険」を思い浮かべる人も多いでしょう。ただ実は自転車保険に加入しなくても、必要とされる備えはできます。カギとなるのは「個人賠償責任保険」です。入った覚えはなくても、実は知らないうちに加入している人も多いかもしれません。契約している別の保険に自動的に付いていたり、補償対象に家族が含まれていたりするからです。

個人賠償責任保険は「誤って他人にケガをさせたり、他人のモノを壊したりしたとき」に備えられるのが特徴です。補償対象となるケースは幅広く、飼い犬が散歩中に通行人に噛みついてケガをさせたといった事例も対象です。保険料は手ごろで、契約する手段もいくつかあります。一方、自転車保険は個人賠償責任保険と傷害保険を組み合わせたものなので、自分のケガへの備えを考えるなら自転車保険に入るのも選択肢です。

この一方で、最近話題になっているのは電動キックボード。歩行者がヒヤリとするような危険運転もみられます。そして電動キックボードを運転していての事故は、個人賠償責任保険や自転車保険ではカバーできません。相手にケガをさせるなどしたときには、高額の賠償金を自分で払わなくてはならなくなることもあります。必要な保険に入ることも含めて交通ルールを守り、自転車も電動キックボードも安全運転を心がけましょう。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、「中高生の『部活動』」についてREINAさんに聞きました。放課後に学校単位でスポーツなどをするのは日本もアメリカも似ているようですが、日米では部活動の目的や雰囲気、種目の選び方などで大きな違いがあるようです。毎日、長時間練習する日本の部活動は「私には無理かも……」とREINAさん。日本で専門知識のない教員が週末などに部活動の指導をすることも不思議だったようです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は「マネーのまなび」チームリーダーの小栗太編集委員です。

今回のテーマは「物価統計はなぜ大事か」です。6月に入り、身近な食料品や日用品の値上げラッシュが起きています。少しでも家計の負担を和らげようと、節約に取り組んでいる人も多いのではないでしょうか。物価はこのように私たちの暮らしと密接にかかわっていますが、物価を示す統計には様々あり複雑です。よく耳にするのは、私たちがお店で物を買う時の値動きを示す「消費者物価指数」です。ただそれ以外にも、企業と企業の間で物を取引する際の値動きを示す「企業物価指数」、企業間で取引する金融や情報通信などのサービスの価格変動を調べた「企業向けサービス価格指数」といった統計もあります。番組ではそれぞれの統計の略称と意味について、クイズ形式で紹介しています。

そして、なぜ物価の統計は大事なのでしょうか。それは景気の現状を探るのに、物価の変動が重要なデータになるからです。新聞やテレビの景気に関するニュースには、インフレやデフレという言葉がよく出てきます。物価の上昇と下落を示す言葉で、物価の安定が景気を安定させる要因になるため、政府や日銀も様々な観点から物価の動向を探っているわけです。

物価は私たちの資産運用にも大きな影響を及ぼします。それは日銀などの主要な中央銀行が、物価の上昇率を金融政策を判断する際の目標に置いているからです。金融政策が株式市場や為替市場に大きな影響を与えるのはご存じのとおり。その意味でも物価について学ぶことは、とても大切だといえます。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、物価に影響する「アメリカ人の消費感覚」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。アメリカの方が日本よりも物価が上がりやすい背景には、ガレージからクルマが押し出されてしまうほど物を買う国民性、消費に対する強い欲求があるのではないか、という結論には驚きます。「買い物がセラピーとされる文化でもありますから、今後もアメリカ人は盛んに物を買い続けるでしょう」（REINAさん）。ただそんなアメリカでも、最近は若い世代を中心に、消費を最小限に抑えた暮らしを志向するトレンドもあるとか。近い将来、アメリカがデフレになるなんてこともあるのでしょうか……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎デスクです。

今回のテーマは「健康保険のイロハ」です。この春、新社会人になった人の中には給与から結構まとまった額の健康保険料が天引きされているのを知って驚いた人もいるでしょう。日本は国民全員が公的な医療保険制度に加入して保険料を支払う代わりに、医療費は3割など一部負担で済む仕組みになっています。今回は健康保険の基本やメリットについて詳しく見ていきます。

健康保険には会社員や公務員が入る「健康保険」と自営業者などが入る「国民健康保険（国保）」があり、少しずつ違っています（75歳以上は後期高齢者医療制度）。会社員の健康保険には「被扶養者」の概念があり、配偶者や子供など被扶養者も保険給付が受けられます。小学校入学後から70歳未満は医療費の自己負担は3割で、残り7割は健康保険が負担してくれます。また保険料の半分は原則として会社が払うとあって、REINAさんは「会社員はお得ですね」とうらやましそうでした。公的な医療保険制度が充実していないアメリカでは民間の保険で医療費をカバーする人が多く、「しかも10～12％程度は保険未加入なため、高額な医療費が問題になっています」（REINAさん）とのことです。

日本では医療費支払いが高額になったときは会社員の健康保険でも国保でも「高額療養費制度」が利用でき、1カ月当たりの自己負担は一定の上限額以上にはなりません。この他にも会社員の健康保険には傷病手当金、出産手当金などがあり、日本の制度はかなり手厚いと言えます。一方、少子高齢化で医療費や一人あたりの保険料負担額は増加傾向にあります。今後、この健康保険の仕組みをどう守ればいいでしょうか。REINAさんは「一人ひとりが健康を意識することで、国全体の医療費を増やさない努力が必要」と感想を述べていました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「日米それぞれの象徴」です。その昔、日本がまだ貧しかった時代にはテレビドラマに出てくる大きな冷蔵庫やクルマがアメリカの豊かさの象徴だった時代がありました。今では日本の一般家庭も相当大きな冷蔵庫を持つようになり、象徴も変わってきていると思います。「最近ではむしろ政治の不安定さや銃乱射事件など、悪いイメージの方が強くなっているのではと心配です」とREINAさん。一方、REINAさん自身は「日本の象徴といえば忍者！」と答えるほど忍者に興味があり、ハロウィーンで忍者の仮装をしたこともあるそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

ロシアのウクライナ侵攻を機に、世界のマーケットで地政学（Geopolitics）や地政学リスク（Geopolitical Risk）という言葉が飛び交っています。地政学上の要衝（チョークポイント）にあるウクライナでの紛争が、世界各国の株価や為替相場、金利、商品価格などに大きな影響を与えているためです。

地政学は19世紀末から20世紀初頭に登場した比較的新しい学問で、国家の対外戦略を地理的条件から分析します。ユーラシア大陸の中心部にあるロシアは地政学的には「ランドパワー」に分類され、海という出口を求めて膨張する傾向があります。ロシアと黒海の間にあるのがウクライナで、そのウクライナが仮想敵である欧州に接近するのをロシアが武力で妨げようとしているのが、今回の紛争の構図です。

ロシアの周辺には、他にも地政学リスクがくすぶっています。親ロシア派が支配地域を持つモルドバから、北大西洋条約機構（NATO）への加盟を申請したフィンランドまで、現状を総まとめしました。また、日本やアジア地域の地政学リスクやチョークポイントについても詳しく解説しています。もちろん、バイデン米大統領の発言で注目されている台湾もその一つです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは、「日米のバカンス事情」です。新型コロナウイルスの感染一服を受けて夏の旅行を検討中のリスナーに向け、メキシコの観光地カンクンなどについてトーク。REINAさんによると、アメリカ人の一般的な旅行の期間は一週間程度で、日本と大差ないとか。「1カ月も旅行に出かけるヨーロッパ人がうらやましい」との意見で一致しました。

番組内ではこのほか、趣味についても語り合いました。2人の共通の趣味はスノーボード、そしてREINAさんの意外な趣味は……。続きはぜひ番組でご確認ください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「株式型クラウドファンディングとは」です。アメリカには世界中からリスクマネーが集まり、その中からイノベーションを生む企業が続々と出てきています。企業価値10億ドル以上のユニコーン企業はその好例です。一方、日本ではベンチャー企業やスタートアップにお金が回らないために育たず、結果として経済全体にも活気がないまま、という問題があります。この流れを変えてくれそうなのが今回紹介する「株式投資型クラウドファンディング」（以下、株式型）なのです。

これは2015年の金融商品取引法の改正で実現した新しい金融商品です。個人投資家は創業間もないベンチャー企業に対して「1社当たり50万円」を上限に出資でき、ベンチャー企業の方は「1年間で1億円未満」を上限に資金調達できる仕組みで、両者をマッチングするのが「FUNDINNO」や「イークラウド」のような会社です。タイムマシンがもしあれば1970年代のアメリカに行ってAppleに出資したいものですが（今日ではAppleの時価総額は1社でイタリアの国内総生産に匹敵）、これまで個人はベンチャー投資には参加できませんでした。しかしこの仕組みを使えば今から日本のApple、次のテスラを探して小口で投資できるわけです。

個人にとっては好きな企業に直接出資して応援できるのが最大のメリットですが、3〜10年など長い時間をかけて見守って、将来その企業がIPO（新規株式公開）やM&A（合併・買収）といったエグジット（出口）までたどり着ければ、大きな経済的リターンも期待できます。番組収録時には「業界全体でエグジットの事例がまだほとんどなく、リターンの実例が示せない」と話していますが、収録後の5月18日にはイークラウドの案件でついにM&Aが成立しました。投資から約9カ月で個人投資家に2.69倍のリターンが発生したということで、この期間の短さも驚きです。

株式型クラウドファンディングは投資に際して「エンジェル税制」の優遇を受けられるのもメリットです。一方、注意点もあります。ベンチャー投資ですので投資した企業が潰れる可能性もあり、その場合は全損となり資金は返ってきません。また上場していないので流動性もなく、途中換金もできません。番組ではその辺をしっかり踏まえつつ、この新しい商品の魅力と可能性を探りました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「日米の方言、よもやま話」。昔は日本にも方言コンプレックスという言葉がありましたが、今はYouTubeを見ても方言コンテンツが花盛り。「方言を取り入れたラップや歌謡曲もある」（大口）といった状況です。REINAさんもアメリカでの方言のイメージ、発音でだいたい出身地が分かる話などを教えてくれ、面白い文化比較になりました。有名なボストンなまりをREINAさんが実演してくれているのも一聴の価値ありです。